トルーマン談話への抗議

　トルーマン前米大統領は，１９５８（昭和３３）年２月２日，ＣＢＳ（コロンビア放送）のテレビ番組「いまこそ見よ」の中で次のように述べた。

　われわれが強力な新兵器をもっていた以上，それが大量殺人兵器だからといって，私はこれを使うことに良心のかしやくを感じることはなかった。だれも戦争は望まないし，戦争には反対だが，戦争に勝てる兵器をもちながらそれを使わなかったとすればばがげたことである。私は水爆が戦争に使われないよう希望するが，万一世界が大混乱にまきこまれば，水爆は使われるだろう。このことは間違いない。

「中国新聞」（夕刊）１９５８年２月３日）

　広島県原水協は，この談話について５日夜常任理事会を開いて検討を行った。その結果，対応の基本方針として，次の５点を確認した。

１．たとえ言葉だけにしろ，このような発言は道義的に罪悪であり，世論からどれほど手ひどい反撃を受けるかを知らせる必要がある。

２．トルーマン氏の最も痛いところは広島である。広島から抗議運動をもりあげることはとくに重要である。その意味から直接被害者の強い反撃の組織が必要である。

３．単に抗議文を送るという形式的な手続きのみでなく，県市民の怒りが結集されるという方向が必要である。

４．とくにこのような機会をとらえて，素朴な「もってのほかだ」という憤がいの気持を誰れもがあらわしていけるような態勢と結びつきを考える必要がある。

５．こんどのト発言を知らない人にも周知徹底するなかで世論を組織すること。

　また，当面の具体的行動としては，抗議文をトルーマンあてに発送するとともに，次の５点を決めた。

１．地域原水協，県内諸団体（とくに労組，被害者団体，婦人，青年，宗教団体など）に行動をおこしてもらうよう要請し，話合いをもつ。

２．知事，市長，地方自治体に抗議を要請する。

３．県下諸団体は自己の全国組織にとりあげて全国的世論と抗議をよびかけてもらう。

４．広島原水協，日本原水協を通じて直接，間接に国際的世論の反撃運動を組織するようよびかける。

５．とくに米国の宗教，平和団体を通じての抗議を要請する運動を強化する。

　翌６日には，広島県被団協も緊急理事会を開き，次のような抗議文をトルーマンあてに発送するとともに，当日ただちに県・市を訪れ抗議への協力を要請した。

　あなたは，二月二日のコロンビア放送で「広島・長崎の原爆攻撃を指令したあとに，良心のかしやくを感じなかった。これからも水爆は使われるであろう」という言明をせられました。この言明は直接原爆の苛酷な被害を経験した私たち広島の被害者に計り知れない衝撃を与えました。

　被爆後十二年間を経た今日，なお，当時受けた放射能により，原爆症のため倒れて行く人たちが後をたちません。そればかりではなく，子孫にまで悪影響を及ぽし，被害者は全く救いのない恐怖におののいている現状であります。

　あなたは，このような被害の実相をご存じでしょうか。一九四六年広島にＡ・Ｂ・Ｃ・Ｃを作られたあなたが被害の実相をご存じない筈がないと思います。

　あなたの言葉が事実とすれば，原爆投下の最高責任者であったあなたが全く異質の大量殺人兵器を使用しながら，戦後十三年たった今日，なお，いささかの反省もしないのみならず，宇宙時代，究極兵器時代においても原子戦争体制の準備と原水爆使用の必然性があることを強調されたことになります。これは明らかに人類への挑戦と考えざるを得ません。

　私たちは，今原爆ドームが灰色に凍るヒロシマの爆心地，そして一瞬にして悲惨な死をとげた二十数万人の原爆死没者の慰霊碑の前に立っています。（この碑の中には，当時捕虜であった数名のアメリカ兵も，マラヤ・インドネシヤの留学生の霊もまつられています）

　私たちは，「安かに眠って下さい　過ちは繰返しませんから」という碑文を，かろうじて生きのこった身体に鞭うちながら，運動の指針として来たことに高い誇りを持ち続けていますが，加害者であるあなたは，この碑文を如何にお考えでしょうか。

　速やかにあなたの言葉を撤回されるよう要求します。

一九五八年二月六日－原爆投下から十二年六カ月目の日－

広島県原爆被害者団体協議会

トルーマン閣下

　トルーマン談話のもたらした波紋は，原水協・被団協のこうした反射的反応にとどまらなかった。２月７日，大原広島県知事および渡辺広島市長は，両団体の要請に応え，それぞれトルーマン談話に対し，原爆投下は人道上許しがたい行為であったとする抗議の談話を発表した。また，１３日の広島市議会は，トルーマン談話に対する抗議声明を可決し，直ちにトルーマンあてに送った。

　トルーマンは，このような日本側の反響に接し，３月１４日の記者会見で，広島市議会議長仁都栗司あてに反論の手紙を送ったことを明らかにした。この報道は，再び広島では大きな反響を呼び，３月２４日の広島市議会本会議は，トルーマンの返書（１７日到着）に対する抗議の声明書を採択し，２５日トルーマンあてに発送した。この後，この問題は４月８日，トルーマンが再度弁明，これに対し，広島市議会が２度目の抗議文を世界各国の首脳をはじめアメリカの報道機関に送るという様に，ますます大きな広がりをしめした。

　広島のトルーマン談話に対する抗議は，一様に原爆投下を人道上許しがたいことと述べていた。中でも，２月７日の県知事談話は，原爆投下を国際法違反とまで断じていた。このような原爆投下責任の問題は，それまでの広島では，タブーの観があった。原爆慰霊碑の碑文をめぐる論争（１９５２年１１月以降），あるいは原爆損害賠償請求訴訟の提起（１９５３年１月）など，原爆投下責任を追及する動きは存在したが，それらは，大きな広がりを持つものとはならなかった。それにもかかわらず，トルーマン談話は，広島の原爆投下批判を一気に吹き出させる契機となった。「中国新聞」のコラム「断層」は，トルーマン談話は，「広島としては戦後最大のショックだった」と述べている（「中国新聞」１９５８年３月１日）。

　トルーマン談話をめぐる日本側の反応が，いわば原爆投下批判一色だったのに比ペ，アメリカ国内での反応は，複雑であった。アメリカから広島市の抗議に賛意が寄せられる一方で，次のような書簡も届いていた。

　トルーマン氏が広島・長崎に原爆投下後良心のかしやくを感じなかったという発言は市民と犠牲者に対する冒とくだと言い，遺憾の意を表わせと要求されたが，貴国の指導者たちが真珠湾を不意打ち攻撃し，戦争を始めたことについて米国民はどう考えていると思うか。トルーマン氏は彼が思っていることをそのまま語ったもので彼の本意だと思う。当地には多くの日系米人がいるが，これの人々の多数はいまでもトルーマン氏を支持していることをご存知ですか。（カリフォルニア州ラグナビーチ市　チャールズ・Ａ・ペティコート）

（「中国新聞」昭和１９５８年２月２６日）

　アメリカにおいては，こうした声が一般的であることは，前年の国民使節団の米国班により確認されていたことであった。広島県被団協では，５月２５日の総会で，広島に原爆を投下したＢ２９の当時の飛行機長ロバート・Ａ・ルイイに手紙を送り，トルーマン談話への反対運動を行うよう呼びかけるとともに，「恩讐を越えて平和運動をともに展開しよう］と８・６大会に招待することを決めた（「中国新聞」１９５８年５月２６日）。ルイスを選んだのは，彼が治療のために渡米した原爆乙女の救援に助力し，アメリカ国防省から原爆使用の可否を問われたとき絶対反対の意を表明したことが伝えられており，アメリカ内部から原爆投下ヘの反省を起こさせる適任者と思われたからである（藤居年一「ルイス大尉招待の経緯」）。広島県被団協は，７月２３日，正式に招待状をルイスあてに発送した。しかし，当のルイスは，招待状の届く前の７月２８日，記者の質問に対し，出席するつもりのないことを明らかにするとともに次のように語った。

　報道によると私は原爆によって引きおこされた災害を遺憾に思っていることになっているが本当にそうだとはいえない。もちろん他人に不必要な災害をおよぽすことは望んでいない。原爆は普通の爆弾以上の破壊力を持っていることも知っている。しかし仕事をやりとげねばならなかった。戦争を早く終らせるためにだ。この気持はいまでも変らない。

（「中国新聞」（夕刊）１９５８年７月２９日）