『平和・軍縮教育資料集 ユネスコ主催・軍縮教育世界会議をめぐって 増補改訂版』（19810720）
注：『軍縮教育資料集』（軍縮教育研究会編、 日本原水協国際部訳 、軍縮教育研究会刊、19800701）の増補改訂版
目次
| はしがき | |||
| 『平和・軍縮教育資料集』の発行にあたって | |||
| 1 | ユネスコ主催・軍縮教育世界会議 | ||
| 軍縮教育世界会議の報告と最終文書 | |||
| 付属文書1 | |||
| 2 | 軍縮教育世界会議の関係文書 | ||
| 独自の学習分野としての軍縮教育の展開―分析序説－アレッサンドロ・コラディーニ | |||
| IPRA（国際平和学会）平和教育分科会ー軍縮教育の現状と勧告 | |||
| 軍縮の追求におけるマスメディアの役割―ショーン・マックブライドー | |||
| 軍縮・平和教育にかんするNGO（ユネスコ）集団協議の結論と勧告 | |||
| NGO軍縮特別委員会・軍縮教育作業グループ責任者フランク・ヒィールドの報告 | |||
| 軍縮教育世界会議準備のための専門家会議・最終報告 | |||
| 3 | 参考資料 | ||
| 国際理解、国際協力、国際平和のための教育、並びに人権、基本的自由についての教育に関する勧告（1974年・第18回ユネスコ総会） | |||
| 平和と国際理解の強化、人権の促進並びに人種差別主義、アパルトヘイトおよび戦争の扇動への対抗に関するマスメディアの貢献についての基本的原則に関する宣言 | |||
| 国連軍縮特別総会・最終文書の序文、宣言および行動計画の第99～107項（1978年5～6月） | |||
| 平和に生きる社会の準備にかんする宣言（1978年・第33回国連総会）。 | |||
| 1980年代を軍縮の10年とする宣言（一九80年・第35回国連総会 ） | |||
| 4 | マス・メディアの分野における日本代表の報告 | ||
| 核軍縮教育とヒロシマ・ナガサキ、そしてマス・メディア―民放労連・松尾武久氏の報告 | |||
| 出版労連・教科書対策委員会議長・村本実氏の報告と提案（要旨） | |||
| 5 | ユネスコ主催・軍縮教育世界会議への日本NGO代表リスト | ||