今堀誠二「広島原爆被災資料の保存をめぐって」(『芸備地方史研究76』芸備地方史研究会、19690131)
内容
章 | キーワード(人物・著書・団体など) | 備考 |
1 | 別記 | |
2 | ||
仁科芳雄 | ||
都築正男 | ||
学術研究会議 | 日本学術会議の前身 | |
原子爆弾災害調査研究特別委員会 | ||
日映ニュース映画班 | 特別委員会の映画部を担当 | |
原爆記録映画 | ||
GHQ命令 | ||
原子爆弾災害調査報告集 | ||
アメリカは原爆の秘密がソ連にもれることを恐れて、原爆被災資料 の独占に全力をあげた。 |
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大橋成一 | 臨時野戦病院(宇品の大和紡績)院長 | |
天野重安 | ||
玉川忠太 | ||
アメリカ原子力委員会 | ||
ABCC | Atomic Bomb Casualty Comission(1948) | |
国勢調査(1950年) | 母集団=10万人 | |
レイノルズ | ||
ABCCの調査は、科学的であり、系統的であって、すぐれた成果をあげたが、被災の実態そのものを明らかにして、被爆者の救援に役立てようとする姿勢をもたなかったので、被爆者からはモルモット扱いにするという悲難が絶えなかった。戦争準備のための研究ということもあって、原爆の残虐性をアメリカ市民の目からかくそうという気持が強く、レイノルズ博士の行なった小児への影響がいつまでもオクラになっていたり、胎内被爆による小頭症の調査を発表 しなかったり、その他原爆が恐ろしいものだという印象を与える調査結果は公表をさける傾向があったことは否定できない。 |
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発表の上ではともかく、ABCCの蓄積した資料はまことにすばらしいもので、これを正しく活用することが、被災の研究にとって大切な条件である。ABCCの年間の研究費は10億円で、広島大学全体の研究費をはるかに上廻っている。 | ||
原爆乙女 | 独立の回復 | |
広島市原爆障害者治療対策協議会 | 1956年4月改組、財団法人広島原爆対策協議会(原対協) | |
原子爆弾後障害研究会 | ||
福祉センター | 「所感文集」 | |
長岡省吾 | ||
原爆資料保存会 | ||
原爆参考資料陳列館 | 1949年9月、市公民館の一室に原爆参考資料陳列館が開設。 | |
平和記念資料館 | 1955年にはと改称、現在の場所に。 | |
専門調査員も居らず、予算は人件費まで、入場料で賄われる等、不備な点が多かった。原爆資料館というのは市民の愛称。 | ||
原子力平和利用展示館 | ||
1958年、原爆資料を迫放して、平和記念資料館を原子力平和利用展示館に変更させようという動きがおこり、マジックハンドが中心にすえられて、遺物や写真は片すみに追いやられたりした。陳列遺物の一半は原爆資料保存会の所有であったから、保存会が強く抵抗して、10年がかりで、旧に帰していった。 | ||
巡回展覧会計画 | 1950年に立てられているが、朝鮮戦争のため、神戸の貿易博に出陳しただけで中止。 | |
要調査(宇吹)『日本貿易産業博覧会”神戸博”会誌』(日本貿易産業博覧会事務局、1950) | ||
広島長崎原爆資料公開展 | 1954年 東京・日赤本社 | |
全国巡回展 | 1967年 朝日新聞社 | |
沖縄 展覧会 | 1967年 | |
大阪 万国博出品 | 失敗 | |
国連本部(ニューヨーク)に展示室を設ける計画 | 失敗 | |
(失敗の)一つの原因は、広島市当局の消極的態度にあるが、資料内容が貧弱なことも原因の一つである。原爆資料館に専門委員会を置き、遺物の科学的・体系的な蒐集に着手することが必要であって、世界の博物館の水準に比較した場合、原爆資料館の内容の貧弱 さは、目を覆うばかりである。 |
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中野清一・久保良敏・山手茂 | 被爆者の社会科学的調査 | |
日本原水協専門委員会 | 「原水爆被害白書」(1961年) | |
リフトン | R.J.Lifton ”Death in Life”(1967年) | |
渡辺正治・湯崎稔 | 中山村調査 | |
今堀誠二 | 「原水爆時代」(上・下) | |
中国新聞社 | 「広島の記録」(全三冊) | |
広島市 | 新修広島市史」 | |
長岡弘芳 | 「原爆文学史略説」(りいぶる13~15号) | |
広島平和文化センター | 「平和の歩み」 | |
3 | 別記 | |
4 | 別記 |