「被爆体験」の展開ー原水爆禁止世界大会の宣言・決議を素材として＜工事中＞
『芸備地方史研究』（第140・141号、19830531）

宇吹暁
はじめに
「被爆体験」を原爆被害の組織化と思想化を契機に形成される社会的体験としてとらえるならば、ビキニ水爆被災事件は、その全国的展開の出発点であった。一九五四年三月以降国会をはじめ全国の議会で採択された決議や全国各地で展開された署名運動は、そのほとんどが水爆実験禁止ではなく原水爆禁止を訴えていた。また、一九五五年八月に開催された第一回原水爆禁止世界大会は、原水爆被害者救援運動を原水爆禁止運動と密接不可分のものとして位置づけた。こうした中で原爆被爆者自身による原爆被害の組織化と思想化か急速に進んだ。
たとえば、広島県内の原爆被害者の組織状況をみると、一九五五年五月頃には約三〇〇名（原爆被害者の会々員数）ほどであったが、五六年二月には「数個の団体、二千名程度」となり、同年一一月には「一七郡市及び広島市（一二団体）約二万名」が組織されている。こうした五五年五月から一一月にかけての原爆被害者の組織化の急速な発展は、原水爆禁止運動の力によるものであった。一方、広島県原爆被害者団体協議会の結成（一九五六年五月二七日）につながる広島県原爆被害者大会（五六年三月一八日）および日本被団協の結成総会となった原水爆被害者全国大会（五六年八月一〇日）の決議は、その第一項でそれぞれ「原・水爆禁止運動を促進しよう」、「原水爆とその実験を禁止する国際協定を結ばせよう」と述べていた。これは、原爆被害者レベルでの「被爆体験」が原水爆禁止と密接に結合していることか示すものである。原水爆禁止運動は、一方で、原爆被害者の「被爆体験」
形成の契機になるとともに、原爆被害者の「被爆体験」を核にしながら、独自の「被爆体験」を発展させていく。本稿の課題は、原水爆禁止世界大会の宣言・決議を素材として、日本における原水爆禁止運動の中で展開された「被爆体験」をあとづけることである。なお、一九七七年以降の統一大会および独自大会は、本稿の対象としなかった。
＜以下骨子＞

一　原水爆禁止と被爆者救援

第1図　第1回大会宣言における原水爆禁止と原爆被害の関連

二　運動分裂後の展開

1　原水爆被害者

第1表　宣言・決議（1955～62年の大会）に現れた原水爆被害者の用例

第2表　宣言・決議（1963～76年の大会）に現れた原水爆被害者の用例

2　原爆投下責任の追及

第2図　第14回大会における原水爆禁止と原爆被害の関連

第3表　大会決議の標題にみえる救援と援護法

3　「被爆体験」の新展開

第4表　大会宣言・決議に現われた原水爆被害（被爆者およびABCCなど被爆者関連機関・制度を除く）

おわりに

第5表　原爆手記の掲載書・誌数と手記数の年次別変遷（『原爆被災資料総目録第3集』（原爆被災資料広島研究会1972年）より作成）

第3図　原爆手記の掲載書・誌数と手記数の発行主体別変遷