都築正男「原子爆弾災害調査研究班に就て」
今般、科学研究費交付金総合研究計画に基いて、新に『原子爆弾災害調査研究班』が設けられることとなり、過日、研究班の編成を終わり愈々その作業を始めることになった。就ては、その発足に当り、新研究班が設けられるに至った動機と経緯とを述べ且つ研究班運営の方針を考察し、以て関係各位の御参考に供したい。
昭和２０年８月上旬広島市及び長崎市に落とされた原子爆弾によって発生した災害に就いては、当時設けられた文部省学術研究会議原子爆弾災害調査特別委員会に於て詳しい調査研究が行われ、我邦学界の総力を挙げて、その真相を明らかにすべく努力せられたのであった。特別委員会の仕事は前後３ケ年に亘って継続せられ、その間、アメリカ側から派遣せられた原子爆弾調査団とも協力し、理学、生物学、工学、医学、農学等の領域に亘って、広汎研究が行われ、多くの報告が出来上がった。
そこで、原子爆弾災害調査研究特別委員会は、その後、調査研究報告を発表し且つ刊行しようとしたが、色々な事情で、ことが円滑に進行せず且つ刊行費の調達に就いても困難があり、ために延々となっていたことは遺憾なことであった。ところが、その後新しく発足した日本学術会議はこの刊行事業を学術研究会議から引継ぎ、幸にして、刊行費の調達に就いても見透しがついたので、昭和２６年８月先づ『総括篇』として概要を記した部分を刊行し、次で『各論篇』として報告書全部を刊行し得る配となったのであって、各論篇は昭和２７年秋頃発刊の予定である。
原子爆弾災害に関する総合的の調査研究は前述のように、約３ケ年に亘る特別委員会の作業によって大略終了し、昭和２３年以後は特に興味を持つ研究者が夫々の立場から、原子爆弾災害そのもの、或いはそれと直接間接に関連のある事項に就いて、個別的に調査研究をせられていたばかりであったので、纏った報告として発表せられたものは多くない。
一方アメリカ側は昭和２２年６月原子爆弾の災害に就て、主として医学的の立場から長期に亘る調査研究を行うことを計画し、日本側としては予防衛生研究所がその世話をすることとなり、昭和２３年２月以来準備を始め、昭和２４年２月広島市に原子爆弾影響研究所（Atomic Bomb Casualty Commission, Laboratory－略名ＡＢＣＣ）を新設し、次で長崎市にも研究分室を設けて調査研究を開始した。
爾来、広島及び長崎に於けるＡＢＣＣ研究所の職員は熱心に調査研究せられて、夫々成績を挙げておられるようではあるが、もともと、原子爆弾の被爆者を主な対象としての仕事であるために、色々と困難な事情があり且つ研究所の行き方が純アメリカ式であるために、被検者との間に意志の疎通を欠き或は誤解を生ずる等のことも起ったようであった。しかし、時と共に互の理解も出来又互の気持もわかって来て、作業は大体に於て計画通り円満に進んでいるようである。それだけに、他面、仕事の面で或る程度の偏位を余儀なくされている点があるのではなかろうか。他国に於けるこの種の文化事業が甚だ困難なことであることは云うまでもない。ＡＢＣＣ研究所の前所長 Dr.Tessmer もその点に就ては色々と考慮せられていたが、現所長 Dr.Taylor は特にこの点に就ては多大の関心を持ち、熱心にことに当たっていられるようである。
日本側としては、原子爆弾災害に関する医学的調査研究は前述のように、昭和２２年度で一先ずその総合的研究を終了したのであったが、その後、広島及び長崎を初めとし、その他の地区に於ても、原子爆弾の被爆者間に色々の後遺症が残されていることが注意せられるようになり、その内でも、既に注目せられているものとしては、貧血症、白血病、白内障等を挙げることが出来よう。又関係医家の間では、被爆生存者が時々異常な病像を示すことがあることが認められ、或は次のような機転によるのではないかとも考えられ始めている。即ち、強力な放射能による傷害の結果として、生存者にも、色々の内臓の障碍が残されており、平素は特別の故障はないにしても、何等か異常の状況が起って病的現象の発現を見る場合には、それ等内臓の機能障碍が、これに関連して、特殊な病像を示すのではなかろうかとの考え方である。
原子爆弾被爆生存者はその大部分が現在も猶広島及び長崎地区に居住しているが、昭和２５年１０月の国勢調査の結果から判断しても、意外に多くの人々が、日本内各地に転住して、ちらばっているようである。
従って、それ等の人々に就て適切な健康管理を行うことは我邦医学徒の責務であらねばならない。
昭和２３年以来、一時下火になっていた我邦における原子爆弾災害の調査研究熱が、そのような関係から、最近、再び盛んとなり、それ等と関連する熱、光、放射能等による傷害に関する研究と共に、各学会等に発表せられるものが漸くその数を増して来たようである。特に、この方面には密接な関係を持つ病理学会、血液病学会、放射線医学会等に於ては、夫々の立場から放射線傷害対策委員会を設けて総合研究を始めるに至った。
そこで、昭和２６年暮頃から、有志の間で、この際再び原子爆弾災害調査研究の統合機関を設けてはとの話合が進められていた。ところが昭和２７年１月２６日広島ＡＢＣＣ研究所々長 Dr.Taylor 初め主要研究員の方々が東京に来られ、日本学術会議の肝入で、ＡＢＣＣの事業の紹介並に業績発表の講演会が開かれ、同時にＡＢＣＣ及び予防衛生研究所関係の方々と、日本学術会議関係者との懇談も行われた。その結果、統合研究機関設立の議が急に具体化し、塩田広重博士を代表者として原子爆弾災害調査研究班が組織せられることとなったのである。
今般設立を見た原子爆弾災害調査研究班は上述のような事情で生れ出でたものであるから、その発足に当っては、特に次の諸点に就て、特別の考慮が払われなければならない。
１．本研究班の研究項目は純学問的の点だけでなく、あらゆる面で、国際的の性質を帯びていること。
２．アメリカ側の研究所が広島市及び長崎市で研究所を設け、充実した陣容で、すでに３ケ年余研究に従事しており、その初めから、日本側としては予防衛生研究所がその世話係をしていること。
３．広島市及びその付近では、広島医科大学及び日本赤十字社広島支部病院、広島県立病院、広島逓信病院等が従来からの関係で引続いて研究していること。
４．長崎市及びその付近では長崎大学医学部が従来の関係から引続いて研究をしていること。
５．病理学会、血液病学会及び放射線医学会では何れも放射線傷害対策委員会を設けて、夫々の立場から研究が始められたこと。
従って、原子爆弾災害調査研究班はその運営にあたって、特に次の諸点を強調すべきものと思う。
１．本研究班は今後我邦学会独自の立場で運営せられるべきこと。
２．本研究班は今後我邦に於ける原子爆弾災害調査研究の権威ある機関として存在し、既存研究団体間の統合連絡機関として活動するように運営せらるべきこと。
３．本研究班は予防衛生研究所を通じ、アメリカＡＢＣＣ研究所とは常に密接な連絡をとり、相互に協力し得るように運営せらるべきこと。
本研究班の編成にあたっては、上述の事情が考慮され、研究事項に関しては、権威ある独自の研究が十分に行われ得ると共に、各方面との円滑な連絡、相互の協力が支障なく達成し得られるように注意されて、別紙のような研究員の構成によって編成せられたのである。
本研究班の研究項目は最もその重要性が認められている医学部門に於けるものから着手するよう計画されており、第一年度（昭和２７年度）に於ける研究計画項目は次の通りに定められた。
１．原子爆弾災害に関する未完結調査及び研究の継続
２．被爆者後遺症に関する調査研究
３．被爆者屍体の病理学的研究
４．原子爆弾災害に関連する基礎的研究
第二年度（昭和２８年度）以降に於ては、次の方針で運営せられることとなる予定である。
１．第１年度の研究を継続し且つ増強する。
２．本研究を更に生物学的分野に拡大する。
３．研究成果の出版計画。
［以下略］