仁科芳雄（にしな・よしお）
| 生没 | 享年 | 事項 |
| 18901206生19510110没
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61 | 物理学者。岡山県生まれ。理化学研究所で1943年に原爆開発のための「二号研究」を発足させる。被爆直後の広島・長崎で調査。［５０ヒロシマ・ピース・センター建設協力者］。『広島県史 原爆資料編』に関連資料を収録。 |
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「01月忌」カテゴリーアーカイブ
大原博夫伝
大原博夫伝（大原博夫追想録編集委員会、19710220）＜作業中＞
内容
| 篇部 | |||
| 発刊のことば(大内五良) | |||
| 序文（永野巌雄） | |||
| 一 | 伝記篇 | ||
| Ⅰ | 大原博夫先生の生涯 慈顔に包む信念の人＝71年の生涯 座談会（1）若き日の大原先生 |
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| Ⅱ | 医師としての大原先生 仁術と啓蒙＝医師”大原博夫の歩み” 座談会（2）原爆当時の県医師会長大原知事を囲んで |
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| Ⅲ | 広島県会議員として | ||
| 新風を吹き込む良識＝20余年の県会議員時代 | |||
| Ⅳ | 衆議院議員として | ||
| 憂国の至情と改革精神＝衆議院議員時代の先生 | |||
| Ⅴ | 広島県知事として 生産県への飛躍＝”県民の師父”知事時代 座談会（2） |
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| 二 | 追憶篇 | ||
| 1 | |||
| 森戸辰男ほか | |||
| 2 | |||
| 金子正則ほか | |||
| 3 | |||
| 桧山袖四郎ほか | |||
| 4 | |||
| 今田英作ほか | |||
| 5 | |||
| 大原トシほか | |||
| 6 | |||
| 河野義信ほか | |||
| 7 | |||
| 毛利川源一ほか | |||
| 8 | |||
| G・B・ダーリングほか | |||
| 県民葬 式辞・弔辞 | |||
| 年譜 | |||
| 資料および参考文献 | |||
| 編集集委員会名簿 | |||
| あとがき | |||
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仁科芳雄博士追悼特集（『自然』1951年04月）
仁科芳雄博士追悼特集（『自然』1951年04月）
| 頁など | 記事 | 備考 |
| 表紙写真：原爆投下直後の広島の空中写真 | ||
| 仁科芳雄博士追悼特集 | ||
| 61 | 略歴 | |
| 62 | 仁科芳雄先生の思い出 湯川秀樹 | |
| 64 | 仁科先生を偲んで（座談会） 朝永振一郎・山崎文男・竹内柾・坂田昌一・中山弘美・玉木英彦 | |
| 77 | こわかった「親方」 小林稔 | |
| 78 | 宇宙線と「親方」 関戸弥太郎 | |
| 79 | 時代の子か 伏見康治 | |
| 82 | 仁科先生の御病歴 武見太郎 | |
| 84 | ジャーナリズムの片隅で 金関義則 | |
| 85 | 先生と私 小倉真美 | |
| 80 | 仁科博士学術論文目録 科学研究所仁科研究室提供 | |
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仁科芳雄『原子力と私』
仁科芳雄『原子力と私』（学風書院 19500810）
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| 頁 | 序 |
| 11 | 原子力について 原子爆弾 14 原子力の管理 45 原子力問題 62 台本における原子力研究の條件 92 原子弾と肥料 96 原子力と平和 100 原子力問題の新段階 106 原子力・今後の課題 117 ラジオアイトーブが輸入されるまで 121 |
| 127 | ボーア 湯川理論の発展 |
| 136 | 日本再建と科學 科学活動と経済復興 国際平和の基礎 政治の科学性 組織の力 発明と研究 |
| 188 | わが科学者のつとめ われらは如何に前進すべきか 廿世紀前半における物理學の歩みとその後半の夢 |
| 199 | 国際学術会議への旅 外から見た日本 私はなにを読んだか |
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仁科芳雄関係資料（広島県史原爆資料編収録分）
仁科芳雄（にしな・よしお）
『広島県史 原爆資料編』収録資料
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日本無罪論－真理の裁き( パール述 田中正明編)
『日本無罪論－真理の裁き』（パール述 田中正明編、太平洋出版社、19520503）
内容
| 部 | 頁 | ||
| ＜近藤儀一（極東軍事裁判補佐弁護人）推薦文？＞ | |||
| パール判事の判決文を読んで ＜田中正明＞ | 1 | ||
| 1 | 予備的法律問題 | 38 | |
| 基本的な問題 38 平和と殺人と人道 38 共同謀議の目的と目標 40 戰爭は國家の罪か個人の罪か 42 |
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| 裁判所の構成 43 戰勝國が戰敗國を裁き得るか 43 弁護側の2つの異議 46 |
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| 裁判所の管轄権外の事項 47 ポツダム宣言は法的價値ありや 47 |
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| 適用されるべき法 50 検察側の主張する法 50 無條件降伏の意味するもの 52 |
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| 裁判所條例－これは戰爭犯罪を定義しているか 54 法は遡のぼらず 54 單なる権力の表示 56 戰勝國は犯罪を定義し得るか 58 戰勝國は法律を制定し得るか 61 戰勝國の主権と戰敗國の主権 63 数世紀の文明を抹殺するもの 67 征服と占領とは違う 69 権力の簒奪は許されるか 71 本裁判所の「越権」問題 73 |
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| 侵略戰爭は犯罪であるか 76 第1次大戰以降の戰爭は不法であったか 76 慣習國際法より見た侵略戰爭 76 慣習法は法の領域外の問題 78 國際法は進歩するものである 79 人道的観念の絶えざる拡大 82 原子爆彈の汚点 84 世界政治を学ぶ者の夢 85 法の究極の主体は何か 87 創造的裁量は許されるか 90 自然法によっても処罪できない 91 |
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| 2 | 『侵略戰爭』とは何か 93 | ||
| 定義の必要 93 各時代に提案された各種の定義 95 イ クインシー・ライトの定義 95 ロ ラウターパクトの定義 98 ハ ジャックソンの定義 99 これらの定義の問題点 102 被支配民族の解放は侵略か 104 自衛の判定は誰がする 106 裁判に付し得ない問題 108 中國における共産主義の脅威 109 中國のボイコット 112 米國は中國を援助した 113 アメリカの対日経済制裁 115 日本が違反した條約 118 宣戰布告と眞珠湾攻撃 121 背信的企図 124 |
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| 3 | 証拠及び手続に関する規則 126 | ||
| 証拠の價値判断 126 「木戸日記」の信憑性 128 「原田日記」の信憑性 130 西園寺回顧録はかくして作られた 131 |
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| 4 | 全面的共同謀議 138 | ||
| 諸言（省略）138 第1段階－満州の支配獲得（省略）138 第2段階－満州より中國全土にわたる支配制覇の拡張（省略）138 |
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| 第3段階－侵略戰爭のための國内態勢の整備 138 人種的感情 138 A 民族的優越感 138 B 西欧人の選民意識 139 C 日本の人種平等案 141 D 有色民族の排斥 143 教育の軍國主義化 145 政権の獲得 149 一般的戰爭準備 150 枢軸國との同盟 152 ソ連に対する侵略 157 |
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| 最終段階－日米交渉決裂まで 158 期待は裏切られた 158 日本の誠意 161 日米の予備的ケ解 163 微妙な米國の『自衛』 166 日本の讓歩 167 3國同盟の「死文」化 169 南方資源をめぐる外交戰 172 日本軍の中國駐屯問題 174 ゆがめられた傍受電報 181 佛印進駐で局面急変す 187 窮地に追いこまれた日本 190 絶望的な噤@194 『対日包囲政策』なる 195 島田被告の供述 198 共同謀議は認められず 201 |
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| 結論 204 推定的價値しかもたない 204 愛國的動機 207 共同謀議は犯罪であるか 210 共同謀議はメンタル・オフェンス 213 |
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| 5 | 本裁判所の管轄権218 | ||
| どの期間を範囲とするか 218 蘆溝橋事件か眞珠湾か 221 |
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| 6 | 厳密なる意味における戰爭犯罪 225 | ||
| 殺人ならびに共同謀議 225 | |||
| 一般人に対する残虐行為 230 訴追の理由 230 『命令し・授権し・許可せり』 232 戰時宣傳の影響@2R6 南京における強姦事件 238 すでに『嚴重な裁判』を受けた 241 どの被告に関係あるか 242 |
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| 諸地域における残虐行為 244 | |||
| 原子爆彈の責任 252 | |||
| いわゆる『南京残虐事件』 254 中國諸地域における残虐行為 259 いわゆる『マニラ残虐事潤x 262 これらの事件の責任者 263 イ 松井大将の場合 268 ロ その他の司令官の場合 268 俘虜に対する戰爭犯罪（略）269 |
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| 7 | 勧告 270 | ||
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パール、ラダビノード
パール、ラダビノード
| 18860127生19670110没 | パール、ラダビノードRadhabinod Pal | 享年71歳 | インド人法律家。東京裁判でインド代表判事を務める。彼の原爆慰霊碑の碑文についての発言をめぐり論争が起こる。『日本無罪論』、『平和の宣言』 |
関連資料
| 年月日 | 資料名 | 作成者など | 備考 |
| 19520503 | 日本無罪論－真理の裁き | パール述 田中正明編、太平洋出版社 | |
| 19530410 | 平和の宣言 | 田中正明編、ラダビノード・パール著、東西文明社 | |
| 198003 | 島津邦弘「東京裁判とヒロシマ-原爆投下責任論をめぐって-」 | 『広島市公文書館紀要第3号(昭和55年3月発行)』所収 | |
| 東京裁判とヒロシマ | ヒロシマ遺文 (hiroshima-ibun.com) | |||
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山田節男年譜 1946年～
山田節男先生年譜 1898～1946年＜出典：『山田節男追想録』（山田節男追想録刊行委員会編・刊、19760715）＞＜作業中＞
| 年月日 | 事項 |
| 1946 | （昭和21） |
| 0408 | 復員 |
| 0912 | 日本労働組合総同盟国際部長 |
| 1947 | |
| 0425 |
第1回参議院議員選挙通常選挙に当選（広島地方区、社会党公認） |
| 0503 | 日本国憲法施行により参議院議員となる。 |
| 1017 | |
| 1020 | |
| 1948 | |
| 1012 | |
| 1949 | |
| 0725 | |
| 1201 | |
| 1950 | |
| 0604 | 第2回参議院議員選挙通常選挙に当選（広島地方区、社会党公認） |
| 1952 | |
| 0801 | |
| 1954 | |
| 0901 | |
| 1202 | |
| 1955 | |
| 0323 | |
| 1005 | |
| 1956 | |
| 0708 | 第4回参議院議員選挙通常選挙に当選 |
| 0710 | 日本ユネスコ国内委員会委員 |
| 1959 | |
| 0124 | |
| 1960 | |
| 0124 | 民主社会党結成に伴い、 民主社会党広島県支部連合会会長 |
| 1962 | |
| 0901 | |
| 0913 | |
| 1005 | |
| 1963 | |
| 0206 | 株式会社ラジオ中国役員顧問 |
| 1964 | |
| 0509 | 日本世界連邦建設同盟副会長。 |
| 1965 | |
| 0904 | 衛星通信世界機構創立委員会出席のためワシントンに派遣 |
| 1967 | |
| 0430 | 広島市長に就任。 |
| 0516 | 広島県市長会会長。 |
| 0628 | 国際親善都市連盟副会長 |
| 0828 | 世界連邦宣言自治体全国協議会会長 |
| 1968 | 世界連邦都市宣言世界本部理事長 |
| 0111 | |
| 1970 | |
| 0109 | 国際親善都市連盟会長 |
| 1971 | |
| 0430 | 広島市長に再任。 |
| 1974 | |
| 0419 | 連合都市協会（UTO）共同議長 |
| 0624 | 世界連邦都市宣言世界本部会長 |
| 1975 | （昭和50） |
| 0108 | 死亡（肺癌兼左癌性肋膜炎）76歳 |
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山田節男年譜 1898～1946年
山田節男先生年譜 1898～1946年＜出典：『山田節男追想録』（山田節男追想録刊行委員会編・刊、19760715）＞
| 年月日 | 事項 |
| 1898 | （明治31） |
| 1226 | 広島県賀茂郡高屋町大字溝口429番地で出生。 |
| 1917 | （大正6） |
| 03 | 修道中学校卒業 |
| 1920 | （大正9） |
| 07 | 第六高等学校＜岡山市＞卒業 |
| 1923 | （大正12） |
| 04 | 東京帝国大学経済学部経済科卒業。マスター・オブ・アーツの称号。 |
| 1930 | （昭和5） |
| 03 | 英国オックスフォード大学政経学部卒業。マスター・オブ・アーツの称号。 |
| 1931 | （昭和6） |
| 0701 | ジュネーブ国際連盟付属機関国際労働機関（ILO）調査委員。 |
| 1933 | （昭和8） |
| 03 | 東京市社会局本所第一方面事務所長 |
| 1938 | （昭和13） |
| 03 | 東京市嘱託 東京市電気局労務課勤務 |
| 05 | 日本厚生協会常務理事 |
| 1939 | （昭和14） |
| 06 | 明治学院高等部講師 |
| 07 | 中央社会事業研究所海外研究員 |
| 1942 | （昭和17） |
| 0505 | 陸軍司政官北ボルネオ守備軍軍政部総務部長兼調査局長 |
| 1945 | （昭和20） |
| 0213 | 陸軍司政官高等官3等 |
| 09 | 豪州軍第9師団軍事裁判戦犯者主任弁護士任命 |
| 1946 | （昭和21） |
| 0408 | 復員 |
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横山英先生追悼特集（近きに在りて 第49号）目次
横山英先生追悼特集（近きに在りて 第49号）目次＜作業中＞
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| 103 沢野重男「平和ゼミ校長 横山英先生について」 |
| 105 三戸真治「日中友好協会広島県連事務局長」 |
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| 2006年1月６日没 |
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