「02 慰霊・追悼」カテゴリーアーカイブ

死体処理と遺骨授受

死体処理と遺骨授受
原爆被爆の翌日1945年(昭和20年)8月7日、広島にあった軍官施設の指導者は、在広陸海軍官衙長会議を開催し、被害対策の基本方針を検討した。その中で「屍体処理ハ出来ルダケ迅速ニ行フコト」を決定、具体的内容として、つぎの3点が指示された。(『広島県戦災記録』)

1 輸送困難ニツキ現地デ焼クカ埋葬等ニ付スコト

2 右ノ中比治山八丁堀紙屋町付近市役所土橋水主町付近ハ刑務所ノ囚人400名ヲ出動応援スルコト

3 郡部ヨリ僧侶ヲ集メ読経セシム

第2項にあげられた地域では、それぞれ5,000人近い学徒隊、国民義勇隊が建物疎開作業のために動員されており、大量の死者が発生した(志水清「動員学徒等特殊集団にみられる原爆被爆直後の人的被害調査補遺」)。

これらの死体収容は、軍と警察の指揮のもとに実施されたが、8月11日までに軍部隊は、1万2,054体、警察機関は、1万7,865体、市外の救護施設は、3,040体を、それぞれ処理している(広島市調査課『戦災被害調書』1946年1月26日)。

原爆に生き延びた広島の市民の生活は、肉親や知人の消息捜しと死者への慰霊から始まった。広島市立高等女学校を例にとれば、その日誌の8月7~14日の項には、つぎのような記述をみることができる。

8月 7日
仮本部ニテ事務受付ク(中略)捜査全面的実施
上野教諭 日赤、富士見町、共済病院御捜査
柳楽教諭 同上
宮脇教諭 船舶司令部運輸部御捜査
8月 9日
捜査続行
似島方面ニ小谷教諭御捜査
現場ニ於テ御骨ヲ頂戴シ帰ル 同時ニ遺品ヲ持チ帰ル(中略)
8月14日
校長御欠席ノママ事務佐々木氏ノ斡旋ニヨリ、唯信寺御坊ヲ招キ、職員室ニ於テ午前9時半ヨリ納経引続キ判明遺家族及御希望家族ニ御分骨申上グ 約百名ノ遺家族御参列
(『昭和20年8月6日罹災関係 経過日誌 広島市立高等女学校』)
広島市は、市内各所に収容された原爆死者の遺骨を引き取り、市民部保健課で遺族への遺骨交付を行なったが、10月31日現在での授受取扱数は、受領1万1,525体、交付4,805体、残6,720体であった(『昭和20年広島市事務報告書並財産表』)。

平和記念都市建設碑(原爆慰霊碑)碑文論争

平和記念都市建設碑(原爆慰霊碑)碑文論争

広島平和都市記念碑碑文(1952.7.22文案完成、8.6碑除幕)

 安らかに眠って下さい 過ちは繰返しませぬから

(英文)Let all the souls here rest in peace For we shall not repeat the evils

参考:原爆慰霊碑の写真

雑賀忠義「碑文について」(『広島市 おしらせ』第31号、1952年9月1日)

二十数万の霊は安らかに眠れない筈だ。「安らかに眠って下さい」と祈る上は不可能を可能にする決意と努力と(更にむずかしい)賢明さがいる。「過ちは繰り返しませぬから」との誓いにそれが表わされている。・・・ませぬがま・・・せんでもヘナヘナになるだろう。

一度あることは二度ある。広島は長崎で繰り返された。この繰り返しは防げるか。二十数万の犠牲が可能にする。むだにしないと忘れぬ間は。それならば、金石文字にしておこう。

廿世紀己文明の犯した最大の過ちは広島の原爆であった。

過去に低迷している広島市民ではない。飛躍して人類のなし得なかった仕事をしようと光明を見出す。

過ちは繰返さぬという決意は長崎と共に広島がなし得る特権である。原爆文明は世界の破滅を脅している。

文明はこのように不賢明だ。

人類の光明は広島の一角からとすれば、犠牲はむだでない。

パール博士の碑文への抗議(「中国新聞」 1952年11月4日)

この碑文に「過ちは再び繰返しませんから」とあるのは、むろん日本人をさしているのは明らかだ。それがどんな過ちであるのか私は疑う。ここにまつってあるのは原爆犠牲者の霊であり、原爆を落としたのは日本人でないことは明りょうである。落としたものの手は、まだ清められていない。この過ちとはもしも前の戦争をさしているのなら、それも日本の責任ではない。その戦争の種は西洋諸国が問うよう侵略のために起したものであることも明瞭である。

浜井市長の説明(「中国新聞」 1952年11月4日)

過去の戦争は明かに人間のあやまちであった。私はあの碑の前に立つ人々がだれであろうと「自分に関する限りはあやまちは繰り返さない」という誓いと決意を固めることが将来の平和を築く基礎であり、また現在生きている人たちがそれを実践したときはじめて地下の英霊は安かに眠るることができるものである。その意味のことをあの短い文章に書いたのである、碑の前に対してだれの罪であると個人をつかまえてせんさくする必要はないと思う、あの碑の前には世界各国の人が立つだろうと私は思う。

雑賀忠義(碑文作成者)の考え(「中国新聞」1952.11.11)

広島市民であるとともに世界市民であるわれわれが過ちを繰返さないと霊前に誓う-これは全人類の過去・現在・未来に通じる広島市民の感情であり、良心の叫びである。「広島市民が過ちを繰返さぬといっても外国人から落とされた爆弾ではないか。だから繰返さぬではなく繰返させぬであり、広島市民の過ちではない」とは世界市民に通じないことばだ。そんなせせこましい立ち場に立つときは過ちは繰返さぬことは不可能になり霊前でものをいう資格はない。

岸田日出刀「広島の碑」(『文芸春秋』1957年2月号)

(前略)

「安らかに眠って下さい」も冗漫度しがたいセンスと思うのだが、「過ちは繰返しませぬから」に至っては、いったい何を言おうというのだろう。侵略戦争のようなものは二度としませんの意かもしれないが、こんな妙ちきりんな但し書は、あの残虐無慚な死に方をした多くの人たちの冥福とは何の関係もないことだ。(中略)

慰霊堂や碑石の造形にみられる簡素清純さによく合うような、もっとあっさりと素直な碑文を書き表せなかったものだろうか。わたくしだったら「慰霊」の二字だけを筆太に力強く縦に刻むだろう。この慰霊碑がこのままいつまでも据えつづけられるのだろうか。(後略)

Y M D NEWS1
52 08 06 平和記念都市建設碑(原爆慰霊碑)除幕.
52 11 03 世界連邦アジア会議インド代表パール博士、広島市の原爆慰霊碑に参拝。碑文に異論を唱える。
52 11 06 パール博士,原爆慰霊碑の碑文に異議をとなえる.10日,広大雑賀教授反論
54 08 11 浜井広島市長、原爆で両親を失った黒沢銀子(17才、東京都大田区)から原爆慰霊碑の碑文に対する抗議の手紙を受け取る。
55 08 19 原水爆禁止世界大会参加の中共代表団(劉寧一団長、謝泳心ら7名)、広島入り。原爆慰霊碑参拝。広島赤十字病院訪問。
57 03 14 吉田治平(革政ク),広島市議会予算市会で原爆慰霊碑の碑文についての市長の見解を問う.
57 08 04? 呉市の文化団体、広島の原爆慰霊碑の碑文について、各界からアンケートを集める。木下夕爾「意味が不徹底だから撤去する」などの回答。
70 02 11 「原爆慰霊碑を正す会」結成。有志八十人。「安らかに眠って下さい過ちは繰返しませんから」の碑文は、屈辱的で二十数万の犠牲者の霊を冒とくする」
70 02 12 安保破棄要求貫徹広島県実行委員会、原爆慰霊碑の碑文変更反対を山田広島市長に申し入れ。十四日には原水禁母の会など五団体も広島市に申し入れ
70 03 09 原爆慰霊碑を正す会、「碑文まっ消」を市長へ請願(「平和の推進」)。
70 03 09 原爆慰霊碑を正す会、山田広島市長と浅尾市議会議長に「碑文抹消」を請願
70 03 13 「原爆慰霊碑の碑文を守る連絡会議」結成。社会、共産両党系の団体、市民運動グループなど十五団体が共闘、「碑文抹消運動は核アレルギーの解消、軍国主義復活を目指す策略だ。碑文は絶対に守り抜く」
70 08 03 山田広島市長、原爆慰霊碑の碑文は変えないと公式発表。「碑文の主語は〃世界人類〃であり、人類全体への警告、戒めである」(「平和の推進」)
71 04 16 天皇・皇后、広島市の原爆慰霊碑を参拝。
77 09 23 広島市の平和記念公園内、原爆慰霊碑の碑文の照明装置が壊されているのを発見。
83 08 09 ジュネーブ軍縮委員会で今井大使、広島市の原爆慰霊碑の碑文についての解釈を表明。「核戦争をあくまで回避せねばならないという決意を示したもの」
88 10 19? 故雑賀忠義広大教授による原爆慰霊碑碑文の英語版、広島市立本川小学校の平和資料館に展示。
96 08 29 亀井静香自民党組織広報本部長、広島国際会議場で開催された党青年議員連盟総会の講演で、原爆慰霊碑の碑文を批判。
96 09 02 新進党広島県連、「原爆慰霊碑は目障り」と発言した亀井静香自民党組織広報本部長に対する抗議声明を発表。
97 12 20 亀井静香前建設大臣、広島市の原爆慰霊碑について「広島にもそういうばかげた碑がある。日本が悪いということを堂々とうたっている」と新潟市内での講演で発言。

 

原爆死没者名簿奉納者数の変遷

原爆死没者名簿奉納者数の変遷

 

追加数 内  数 総 数
1952(昭和27) 57902 57902
1953(昭和28) 391 58293
1954(昭和29) 212 58505
1955(昭和30) 523 59028
1956(昭和31) 680 59708
1957(昭和32) 185 15 59893
1958(昭和33) 173 60066
1959(昭和34) 187 60253
1960(昭和35) 161 95 66 60414
1961(昭和36) 139 64 60553
1962(昭和37) 125 83 42 60678
1963(昭和38) 127 29 60805
1964(昭和39) 169 44 60974
1965(昭和40) 469 69 61443
1966(昭和41) 550 68 61993
1967(昭和42) 430 157 43 62423
1968(昭和43) 1101 521 428 121 63524
1969(昭和44) 9211 1390 6764 1035 72735
1970(昭和45) 3606 1228 1122 1196 76341
1971(昭和46) 1745 243 389 1107 78086
1972(昭和47) 2097 204 319 1567 80183
1973(昭和48) 2650 321 742 1575 82833
1974(昭和49) 1970 139 396 1429 84803
1975(昭和50) 2172 128 450 1590 86975
1976(昭和51) 2159 114 392 1647 98134
1977(昭和52) 2282 143 528 1611 91416
1978(昭和53) 2179 97 370 1712 93595
1979(昭和54) 2090 59 318 1713 95685
1980(昭和55) 2279 71 355 1853 97964
1981(昭和56) 2753 82 656 2015 100717
1982(昭和57) 3060 112 792 2153 103777
1983(昭和58) 5179 65 2648 2466 108956
1984(昭和59) 4315 56 1685 2573 113271
1985(昭和60) 25419 123 22009 3234 138690
1986(昭和61) 4941 165 1018 3656 143590
1987(昭和62) 4619 110 993 3473 148177
1988(昭和63) 4476 114 931 3428 152650
1989(平成 元) 4424 23 921 3474 157071
1990(平成 2) 10175 1565 5117 3483 167243
1991(平成 3) 4787 20 1081 3682 172024
1992(平成 4) 4944 176964
1993(平成 5) 4878 181836
1994(平成 6) 5110 186940
1995(平成 7) 5094 192020
1996(平成 8) 5030 197045
1997(平成 9) 5076 202118
1998(平成10) 4927 207045
1999(平成11) 5071 212116
2000(平成12) 5021 217137
2001(平成13) 4756 221893
2002(平成14)
2003(平成15)
2004(平成16)
2005(平成17)

 

注:①1945年8月6日死没者、②1945年8月6日~前年8月5日死没者、③前年8月6日~当年8月6日死没者
出典:1967年までは新聞報道、68年以降は広島市原爆被害対策部の資料

 

原爆死没者名簿

原爆死没者名簿

広島市調査課は、1951年(昭和26年)5月、原爆死没者調査を実施した。再三のGHQへの陳情の結果実現したもので、7回忌(51年8月6日)を期して慰霊堂に合祀するための全死没者名簿作成を目的とするものであった。

調査は、「広島に投下された原子爆弾により直接に、又は原爆の影響を直接の原因として死没された方全部」を対象としており、調査の内容としては、「1.死没者の氏名、2.性別、3.死没時の年齢、4.死没者の当時の住所、5.死没者の当時の職業(勤務先)、6.死没年月日、7.直接の原因、8.死没の場所、9.被爆時にいた場所」の9項目があげられていた。

その方法は、関連者からの申告によるものとし、「広島市内及び広島県下については特別に徹底を期して、調査票も市内は全世帯に配布、県下も多量配布し、個人票以外に事業体、学校、団体、病院、寺院等には連記制調査票も配布」した。また、県外については、「各県の地方課から各市町村役場の関係課係を通じて連絡員(部落の世話人)、前国勢調査員、学校の生徒達の御協力により、或は告知板の利用等により申告者に調査票を入手させ、記入して貰う」こととした(広島市役所「広島市原爆による死没者調査についての趣意書」)。

慰霊堂の建設は、51年の式典には間に合わなかった。しかし、式典前日までに確認された氏名は、いろは別にカーボン紙に記載され、式典会場の戦災供養塔に供えられた(広島市『市勢要覧昭和26年版』、「中国新聞」54年8月6日)。

1952年7月上旬、広島市は、市内の能筆家20人に委嘱して過去帳への記載を始めた。5万7,902人の原爆犠牲者の名前を謹記した15冊の「広島市原爆死没者名簿」は、8月6日の式典で、浜井広島市長の手によって原爆死没者慰霊碑の中に設けられた奉納箱に納められた。広島市調査課は、この名簿の写しを、式典当日、原爆死没者慰霊碑と戦災供養塔前で公開し、記帳洩れの届出の受け付けを行なった。

1953年の式典では、この日以降新たに確認された391人の追加者の名簿が奉納され、以後、追加名簿の奉納が式典の慣例となった。

広島市は、1951年の調査に先だって、死没者の総数を20数万人と想定していた(「中国新聞」51年4月14日)。この根拠は、被爆当時の広島市内の人口を42万人(市内在住者約25万人、軍関係者約8万人、市外からの来広者約9万人)と推定、それから、50年に国勢調査付帯調査で明らかになった生存者数15万7,575人を差し引くという大雑把なものであった。ところが、51年の調査の結果は、6万人にも達せず、広島市調査課長は、53年7月に、死没者数は十数万が妥当との見解を発表した(「中国新聞」53年7月22日)。

原爆死没者名簿作成当時、この中への記帳者は、原爆被爆時またはその直後に死亡したもののみが対象との理解があった。翌1954年の式典での追加記入は212人に過ぎず、こうした結果を踏まえて、今後の追加者を加えても、名簿記帳者数は、6万人程度にとどまるのではないかとの見解が報じられている(「中国新聞」54年8月6日)。しかし、その後、被爆後数年経過した時点での死没者も記帳対象と考えられるようになった。57年には22人、58年には34人、59年には38人(原爆病院で死亡した人)が、過去1年間の死没者として名簿に追加されている。
表は、現在までの追加数と名簿奉納総数を年別にみたものである。名簿への記帳は、遺族からだけでなく、関係団体からの申し出によってもなされた。1955年と56年には、県婦協の調査により確認された死亡者が追加され、記帳者数が増加した。69年の9,211人という増加は、市長が、被爆者健康手帳所持者で届出の無い死亡者6,844人を職権で記載したためである。また、この年には、原爆供養塔の無縁仏のうち氏名判明分1,071柱の名前が、広島戦災供養会の申し出により記入された。

追加奉納された犠牲者のうち、過去1年間の死亡者の人数は、67年までは、100人未満、68年は121人であった。しかし、広島市が、市内の死亡者の中から被爆者を調査して追加奉納を行なうようになった69年以降は、1、000人を超えるようになった。

広島市は、市外の死亡者については、自動的に名簿に記載するという措置を取ることができないでいた。原爆医療法(1957年3月31日公布、正式名称:原子爆弾被爆者の医療等に関する法律)、原爆特別措置法(68年5月20日公布、正式名称:原子爆弾被爆者に対する特別措置に関する法律)にもとづく行政事務は、広島・長崎両市を除き都道府県が担当しているからである。77年の場合、7月13日現在で名簿追加記帳予定者数は、1,664人(最終的には2,282人)であったが、そのうち、広島市の措置による数は、1,489人であり、遺族と名簿記入運動を進めている広島県原爆被害者団体協議会の届出分は、175人に過ぎない。

この年、広島市を除く広島県内の被爆者健康手帳1,141人分が、所持者の死亡により県に返還されていた。しかし、広島県が、記帳の申し出は遺族の自主判断に任せるという方針を採っていたため、県から市へ記帳対象者として連絡されることはなかった(「読売新聞」1977年7月22日)。

このような死亡時の居住地による名簿記帳手続き上の差異を無くするため、広島市は、80年、全国の原爆被爆者対策担当窓口に死没者名簿登載申請書を送った。また翌81年には、長崎市と連名で、知事、政令市市長などを通じて、全国の遺族に犠牲者の名簿記載を呼びかけ、さらに82年には各地の被爆者団体にも働きかけを行なった。

年々の追加奉納数は、表のように1972年と83年を画期として、それぞれ2,000人、4,000人を超えるようになっており、85年と90年には顕著な増加を示した。85年の急増は、前年、被爆者関係のデ-タ処理をそれまでの片仮名処理から漢字処理に変更した広島県が、被爆者健康手帳が交付されるようになった57年以降の死亡による手帳返還者2万865人の名前を広島市に提供したことによる。また、90年の急増は、85年に厚生省が実施した死没者調査で新たに判明した5,551人の犠牲者名が加えられたためである。

原爆死没者名簿の奉納は、一貫して市長の役割であった(ただし、1960年のみ県知事と共同で行なった)。その補助者を、69年までは市の職員が務めていたが、翌年からは遺族代表が務めるようになった。70年の補助者に選ばれたのは、この年に新たに名簿に追加された2人の死没者の遺族であった。その後、補助者は、2人(男女)が通例となった。ただ、追加者数の多かった85年と90年には3人が務めている。

原爆死没者名簿(仏式で「過去帳」とも呼ばれる)には、俗名・死没年月日・享年が記入されている。奉納された簿冊の数は、1952年の15冊から始まり、91年には、57冊となった。