広島民報 19650501-3号
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「41 特論」カテゴリーアーカイブ
広島民報 19650425-2号
広島民報 19650 19650425-2号
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広島民報 19650410-1号
広島民報 19650410-1号
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| 1965年3月31日 日本共産党第2回広島県委員会総会 |
| 徳毛宜策：日本共産党中央委員・広島県委員長 |
| 村上経行：県常任委員 |
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広島県立呉昭和高等学校
広島県立呉昭和高等学校 （広島県呉市焼山町）
| 年月日 | ||
| 1983 | ||
| 04 | 全日制普通科高校として開校。 | |
| ＜作業中＞ | ||
| 2023 | ||
| 0301 | 第38回卒業式（卒業生58名） | |
| 2024 | ||
| 0304 | 呉昭和高 撮影：宇吹暁 | |
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トルーマン
トルーマン、ハリー・Ｓ・
| 26 | 18840508生19721226没 | トルーマン、ハリー・Ｓ・ | とるーまんHarry S.Truman | 88 | アメリカ合衆国第33代大統領（1945～1953）。民主党出身。原爆投下を指令。 |
資料年表：トルーマン
| 年月日 | ||
| 1884 | ||
| 0508 | 誕生 | |
| 1972 | ||
| 1226 | 没 | |
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『日本共産党の100年1922-2022』目次（概要）
『日本共産党の100年1922-2022』目次（概要）＜作業中＞
| 章 | |||
| 1 | 日本共産党の創立と戦前の不屈の活動（1922～45） | ||
| 2 | 戦後の十数年と日本共産党（1945～61） | ||
| 3 | 綱領路線の確立以後（1）―1960～70年代― | ||
| 1 | 綱領路線にもとづく各分野での開拓的な努力 | ||
| 2 | ソ連、中国・毛沢東派の干渉とのたたかい | ||
| ケネディ政権と各個撃破政策／ソ連共産党の干渉とたたかって／／毛沢東との会談とコミュニケの破棄／／1968年の北朝鮮訪問―「南進」問題の誤りをただす／チェコスロバキア侵略への厳しい批判（1968年） | |||
| 3 | 日本共産党の「第一の躍進―1960年代末～70年代」 | ||
| 第11回大会。発達した資本主義国での革命（1970年）／／沖縄人民党の日本共産党への合流／第12回大会と民主連合政府綱領の提案／／／ | |||
| 4 | 綱領路線の確立以後（2）―1980～90年代― | ||
| 1 | 「オール与党」体制とのたたかい―1980年代 | ||
| 「社公合意」と革新懇運動の提唱／／／／／／ | |||
| 2 | 覇権主義とのたたかいとソ連・東欧の支配体制の解体 | ||
| ソ連のアフガニスタン侵略と大国主義・覇権主義とへの批判／世界平和と核兵器廃絶をめぐる国際論争／「新しい思考」路線と干渉主義に抗して／北朝鮮の国際的無法、中国・天安門事件と党の立場／東欧諸国の激動にさいして／／歴史的巨悪の党、ソ連共産党の解体を歓迎／ | |||
| 3 | 1980年代の政治状況と日本共産党の「第二の躍進」 | ||
| 湾岸戦争と自衛隊の海外派兵／／／／日米安保の地球的規模への拡大、海外派兵立法とのたたかい／／ | |||
| 4 | 世界の平和秩序をきずく課題と野党外交のはじまり | ||
| ソ連解体後の世界とアメリカの「一国覇権主義」／中国共産党との関係正常化／アジア外交の積極的展開／ | |||
| 5 | 綱領路線の確立以後（3）―2000年代～今日― | ||
| 1 | 「二大政党づくり」とのたたかい―2000年代 | ||
| ／／／「国連憲章を守れ」の国際世論と党の平和外交の発展／／／／ | |||
| 2 | 「第三の躍進」とかつてない統一戦線の発展―2010年代 | ||
| ／東日本大震災・福島原発事故―「苦難軽減」の立法の精神で奮闘／／世界のすべての国ぐにが世界政治の主人公に／／戦争法（安保法制）反対の国民的闘争と市民と野党との共闘の発展／／核兵器廃絶への新しい大国主義・覇権主義とのたたかい／激動するアジア情勢と野党外交／「新版 資本論」の刊行／ | |||
| 3 | 世界と日本の激動のなかで―2020年代 | ||
| ／／／／／／／／／／／／ | |||
| 4 | むすび―党創立100周年を迎えて | ||
| ／／／／／／／／／／／／ | |||
不破哲三 時代の証言
『不破哲三 時代の証言』（不破哲三、中央公論新社、20110325）
内容＜作業中＞
| Ⅰ
「神国」信じた軍国少年 |
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| Ⅱ
水面下の「敵対工作」 |
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| Ⅲ
共産党排除の「オール与党」 |
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| Ⅳ 誤り認めた中国共産党 独自外交「当たって砕けろ」 米公開文書示し「核密約」追及 党規約一綱領の改定 議長引退とその後 問われる日本の外交力 大義を見失った対口領土交渉 |
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核兵器全面禁止と原水禁運動
『核兵器全面禁止と原水禁運動』（日本共産党中央委員会出版局、1973/11/18）
内容
| 章 | ||
| 核実験禁止、核兵器全面禁止問題についての日本共産党の基本的見解 宮本委員長の記者会見 7 | ||
| 核保有5カ国への日本共産党中央委員会の書簡 13 | ||
| 核問題についての各国共産党・労働者党への手紙 21 | ||
| 核兵器禁止をめぐる問題 「日本共産党第11回大会第11回中央委員会総会での不破書記長の報告」から 24 | ||
| 1 | 核兵器全面禁止と日本共産党の立場 | |
| 核兵器の全面禁止――今日の情勢とその意義 西沢富夫常任幹部会委員にきく 35 | ||
| 核問題と日本共産党の態度 「党本部勤務員全員集会での不破書記長の報告」から 47 | ||
| 核実験問題と日本共産党の態度 上田耕一郎 63 | ||
| 2 | 米核戦略と核開発競争 | |
| 核兵器全面禁止協定こそ核開発競争の悪循環を断ち切る道 西沢舜一 71 | ||
| 米の核戦略と核開発競争 井出洋 84 | ||
| 環境の放射能汚染と核兵器全面禁止の重要性 浅見善吉 96 | ||
| 《補》米核戦力の現状－核兵器開発競争悪循環の起動力 田中一郎 104 | ||
| 3 | 国会での「核決議」と日本共産党 | |
| 核兵器の全面禁止を核保有国に要求を 金子満広議員の衆議院本会議での反対討論 139 | ||
| 「核決議案」と日本共産党－衆参両院での経過をめぐって 143 | ||
| 〔資料〕 1 共産党・革新共同が衆議院に提案した決議案 154 2 衆議院の4党決議 154 3 共産党が社会党との協議で提案した決議案（参議院）155 4 4党提案、共産党賛成の参議院決議 156 |
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| 4 | 自民党政府の核政策と中間政党の共産党攻撃を批判する | |
| 自民党政府の核兵器政策批判 西沢優 159 | ||
| 米の核戦争政策に追随、加担してきた自民党 河邑重光 179 | ||
| 米の核のカサ容認、原水禁運動妨害の民社党 竹林信夫 187 | ||
| 公明党の原水禁運動への態度とわが党への根拠のない批判 金子満広 193 | ||
| 核問題での社会党の非難にこたえて 日本共産党 202 | ||
| 5 | 原水禁運動の組織的統一のために | |
| 原水爆禁止運動の組織的統一を実現するための協議の申し入れ 日本共産党中央委員会 207 | ||
| 原水爆禁止運動の現段階と統一問題 金子満広 211 | ||
| 原水禁運動の原点と「いかなる国」問題 岡崎万寿秀 230 | ||
| 《補》原水禁運動の原点と分裂の経過 246 | ||
| 6 | 被爆者救援の緊急性 | |
| 「被爆者援護法案」実現を 政府への申し入れ書 261 | ||
| 原子爆弾被爆者等援護法案(要綱)日本共産党 263 | ||
| 被爆者救援運動と原水爆禁止運動 津川久義 280 | ||
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ローマ法王歓迎の集い（広島市、1981年2月25日）
ローマ法王歓迎の集い（広島市、1981年2月25日）
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| 昭和56年2月25日 |
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| 昭和56年2月25日 |
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戦後民衆運動の歴史
『戦後民衆運動の歴史』（平田哲男、三省堂、1978/04/25）
内容
| Ⅰ | わき起こる民衆の運動（1945－1954年）1 | |||
| 1民主人民戦線運動 3 2戦後政党の出発 9 3生産管理闘争 16 4米よこせ運動 20 5塩尻村の土地管理運動 26 6米軍占領と沖縄県民のたたかい 34 7日教組の結成と教育委員会の発足 39 8民主的婦人運動の出発47 9住民自治運動の進展 53 |
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| Ⅱ | 大衆運動の組織化（1955－1964年）59 | |||
| 10砂川闘争 61 11政党再編成と「多党化」 67 12原水禁運動の成立 73 13愛媛の勤評闘争 80 14母親運動の成立 88 15安保闘争 95 16三池争議 112 17島ぐるみのたたかいと復帰協の結成 117 18松川運動 124 |
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| Ⅲ | 民主主義運動の新たな段階（1965－1974年）129 | |||
| 19延長安保条約下の基地闘争 131 20政党と組織活動 138 21保育所づくり運動144 22教科書裁判支援運動151 23大潟村農民の営農闘争 156 24公害裁判闘争 162 25ベトナム支援運動 169 26無条件全面返還のたたかい 174 27住民運動の発展と革新自治体の成立 180 |
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| 186 | 注 | |||
| 191 | 参考文献 | |||
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