森滝市郎

「庄野直美」論

庄野直美先生は、私のヒロシマ研究の先輩である。とりわけ、私が広島県史編さん室・広島大学に勤務した時期にはお世話になった。彼の足跡をたどりつつ、私にとっての「庄野直美」を振り返ってみた（文中で、名前を掲げる人々の敬称を省く非礼をお許しください）。
「人間銘木　藤居平一追想集」（同編集委員会編、藤居美枝子発行、１９９７年）（注１）に、庄野による藤居（日本原水爆被害者団体協議会初代事務局長）への追悼文が収録されている。これによると、彼が、藤居と知り合ったのは第１回原水爆禁止世界大会の大会運営事務局で、１９５６年初め以降は、藤居宅に泊まり込んで相談と激論を重ねた。さらに東京に発足した原水爆禁止日本協議会の会合にはしばしば一緒に出席したという。
私は、「原水爆被害白書　かくされた真実」（日本原水協専門委員会編、日本評論新社、１９６１年）を、学生時代から辞書的に利用していた。私には、「広島・長崎の原爆災害」（広島市・長崎市原爆災害誌編集委員会編、岩波書店、１９７９年）が出版されるまでは、原爆被害を網羅的に概説した最も信頼できる本であった。この「あとがきに」によれば、佐久間澄・杉原芳夫とともに「原爆被害の実態」（第２章、第３章）の第一稿の執筆にあたっている（注２）。
「ヒロシマの証言　平和を考える」（広島平和文化図書刊行会編、日本評論社、１９６９年）は、広島市の平和推進事業の一環として設けられた編集委員会により発行された。本書の「刊行にあたって」に編集委員５人（注３）・執筆者７人（注４）の名前が記されている。これによれば、庄野だけが、編集者であり執筆者であった。一方、広島の平和教育が組織的・継続的に推進されるようになるのは１９７２年の広島平和教育研究所設置以降のことである。「平和教育研究　広島平和教育研究所・年報　Vol.１　１９７２」から、庄野が同研究所の国際交流部長に就任していることがわかる。庄野は、１９６７年の広島平和文化センターの設置から始まる広島市の平和行政や平和教育の初期から重要な役割を担っていたのである。
「原爆三十年―広島県の戦後史」（広島県編・刊、１９６７年）で、庄野は「原爆被災の概要」「原爆症」「被爆者の連帯」「平和研究」を執筆した。編集事務局員の私の仕事は、執筆要領に沿った彼の原稿調整を行うことであった。この作業の中で、私は、被爆二世の遺伝的影響の記述に疑問を感じてしまった。にわか勉強では、疑問が解けない。私はまず、県の関係課を訪ね見解を聞いた。その上で庄野を訪ね、原稿と県の見解が異なっていることを伝えた。すると庄野は、私に、遺伝的影響の研究概況と自らの見解を詳細に話してくれた。後日、私は、彼から県の見解に沿った修正原稿を受け取った。私が平和運動や行政から原稿の執筆を依頼された時や被爆二世問題に接するたびに思い出すできごとである。
被爆30年以降、広島・長崎両市（注５）と日本原水協が、国連を中心とした国際活動に乗り出した。両市は、１９７６年に「国連アピール資料編集専門委員会」（委員長・今堀誠二）を立ち上げる（注６）。『核兵器の廃絶と全面軍縮のために―国連事務総長への要請』（ヒロシマ・ナガサキ、１９７６年）がその成果である。このアピールの資料編「原爆被害の実態―広島・長崎」は、「物理的破壊」、「身体的破壊」、「社会的破壊」の三つの柱から構成されているが、庄野が前二者の原案を石田定（広島原爆病院内科武法）の協力で起草した。庄野は、同じ時期に日本原水協に事務局を置く団体（注７）が作成した「広島・長崎の原爆被害とその後遺－国連事務総長への報告」（１９７６年）にも作成のための専門家グループ（注８）の一人でもあった。なお、１９７７年には、こうした国内の動きに呼応するかのような海外の流れが、国内に流れ込み、この二つの流れのほか、多くの組織・団体を巻き込む大潮流となる。１９７７年の国連ＮＧＯ被爆問題シンポジウム（注９）は、その事例である。「広島・長崎の原爆災害」（前掲）は、以上の成果を踏まえ、広島大学・長崎大学の研究者を中心にまとめられたものである。基礎原稿の執筆者が、「物理学関係」「医学生物学関係」「人文社会科学関係」の３分野で掲載されており、「物理学関係」に岡島俊三・岡林隆敏・竹下健児・橋詰雅とともに庄野の名前がある。発行（１９７９年）時、ある新聞は、原爆被害の集大成と報じた（注10）。
「原爆モニュメント碑文集」（原爆モニュメント研究グループ編・刊、１９７８年）では、庄野はスポンサーであった。私も一員であった研究会（広島県歴史教育者協議会のメンバーで構成）の横山英代表の指示で、庄野の勤務先の広島女学院大学に研究費を受け取りに行った（注11）。「核と平和―日本人の意識」（庄野直美・永井秀明・上野裕久編、法律文化社、１９７８年）は、１９７５年に発足した広島大学平和科学研究センターの研究プロジェクト「核意識構造の実態研究」による研究成果の一部である。このプロジェクトに参加した研究者は、全国13大学の27人であり、専攻分野は十数領域に及んでいる。私もその一員として、資料の収集と整理作業を中心となって進めていた永井秀明のお手伝いをした。この研究グループは、庄野を研究代表者として、１９７６年・77年に文部省科学研究費補助金の交付を受けている（注12）。
私が庄野の元で、あるいは共に働いたのは、この時期までである。庄野の足跡はこの後も続く。「ヒロシマ・ナガサキの証言　創刊号」（発行所：広島・長崎の証言の会、発行人：秋月辰一郎・庄野直美、１９８２年）や「広島の被爆建造物―被爆45周年調査報告書」（監修者：庄野直美、発行者：被爆建造物を考える会、発行所：朝日新聞広島支局、１９９０年）がその証である。また被爆40周年の１９８５年には「ヒロシマ・ナガサキ平和基金」を設立している。私は、彼からこれらへの参加を強く求められたが固辞した。理由は、依頼内容が事務局への関与であり、それは私の職場における立場では困難だったからである。
（うぶき・さとる＝元広島女学院大教授、日本現代史・日本文化史）
（注１）私は、田中聰司（元中国新聞記者）とともにこの本の編集のお手伝いをした。
（注２）第一稿の執筆者：石井金一郎・伊東壮・大江志乃夫・佐久間澄・庄野直美・田沼肇・杉原芳夫・田沼肇・山手茂・吉田嘉清。
（注３）広瀬ハマコ・今堀誠二・田淵実夫・森脇幸次・庄野直美。
（注４）森下弘・永田守男・文沢隆一・大牟田稔・平岡敬・石田明・庄野直美。庄野が執筆総括者を務めている。
（注５）今から見れば不思議に思えるが、被爆地の広島・長崎両市が連携して被爆問題に取り組み始めるのは、１９７５年（被爆30年）の平和文化都市連携の調印以降のことである。
（注６）専門委員会の広島側委員は、原田東岷（副委員長）・石田定・岡本直正・庄野・湯崎稔の５人、長崎側委員は秋月辰一郎（副委員長）など５人であった。
（注７）名称は「核兵器全面禁止国際協定締結・核兵器使用禁止の諸措置の実現を国連に要請する国民代表団派遣中央実行委員会」
（注８）伊東壮・川崎昭一郎・草野信男・佐久間澄・庄野直美・田沼肇・峠一夫。なお、広島・長崎両市に関わった専門家と比べて注目されるのは、庄野のみが、両者に名を連ねていることである。
（注９）庄野とＮＧＯにまつわるエピソードを一つ。私が、ＮＧＯ（Non-Governmental Organization＝非政府組織）という言葉を初めて知るきっかけは県の関係者からの問い合わせである。私の勤務先の広島大学原爆放射能医学研究所でも話題になっていた。シンポジウムの主催者は、県知事や研究所長にあいさつと後援の依頼していた。広島で最も詳しかったのは庄野だったように覚えている。私は、庄野情報によりその内容をぼんやりと理解した。参加した人々が十分理解していたとは思えないが、シンポジウムは、当時存在していた原爆被害に関わる多く動きを糾合した。そして、この成功は、その後の被爆問題をめぐる雰囲気を大きく変化させた。私は、特定の組織に属さずに多くの仕事を成し遂げた庄野直美を「ＮＯＭ人」（Non- Organization  Movement＝非組織運動の人）と呼ぶのがふさわしいと考えている。
（注10）この評価には、事務局の下働き的立場にいた私は違和感を抱いた。この本の広島部分の記述には、１９７７年には、「原爆と広島大学―『生死の火』学術篇」（広島大学原爆死没者慰霊行事委員会、１９７７年）の成果に依拠するところが多い。この本には庄野は関わっていない。
（注11）額は、10万円？20万円？30万円？いずれにしても、印刷費に満たないものであった。会では、会員の調査のための交通費や謄写版刷りの会報の費用にすることを申し合わせたように思う。
（注12）私は、うかつにも「原爆モニュメント碑文集」と「核と平和」は、まったく別の動きと思い込んでいた。しかし、今では、前者に関連して私が庄野から受け取った金は、この科研費の一部だったと推測している。

2月に亡くなった人々

10月に亡くなった人々

7月に亡くなった人々

止

5月忌（一覧）

資料

ヒロシマを”追体験”

貴重な未公開資料を収める 　本年度中に刊行へ 　原爆資料の”紙碑”をめざして

編集を進める広島県史編さん室

「被爆の実相を明らかにするとともに、広島県民の責務としてそれを後世に伝えるための”紙碑”をたてる」。広島県史編さん室（広島市宇品東、広島女子大内・熊田重邦室長）はこういった趣旨で、現在「広島県史・原爆資料編」の編集を進めている。あの日から26年。この間いろいろな機関、団体、個人により、さまざまな形で被爆体験の記録がまとめられている。広島県が独自に原爆に関する諸資料を集大成するのは初めて。いま編集中途ではあるが、再び同じ体験が繰り返されてはならないという願いを”紙碑”にきざみ込む作業が続けられている「原爆資料編」の編集意図や方針、それに沿って収録される資料のあらましなどをまとめた。

本文 「広島県史」全32巻の編集は43年度から10ヵ年の継続事業として始められた。3年間の資料調査・収集をおえ46年度からは本格的な編集作業にはいり、「原爆資料編」ほか1巻が本年度中に、出版第1号として刊行される。この資料編が最初に、発行されるのも、県史全体からみてその意義が大きく、重いからだろう。

今日・将来の問題

編集の意図は、被爆体験を単に過去の事実として記録にとどめるだけでなく、今日・将来にわたる問題としてとらえることにある。つまり「死者の復権を図ると同時に、今日もなお放射能障害によって生命の危機を内在させている被爆者、胎内被曝者、被爆二世など、将来に不安を残す生者の問題を鋭く社会に問いかけるものとして原爆関係資料を最大限に生かす」ことである。そして、核兵器が人類滅亡の危険性をはらんで巨大化している今日「ヒロシマを全世界に”追体験”させることにより、核兵器全廃の世論を起こすこと」を大きなテーマにしている。これらの意図を踏まえ、被爆体験を郷土の歴史－ひいては人類の歴史－の中に正しく位置づけながら、広島の”個別体験”を”人間一般の体験”にまで高める努力をし、原爆が人間に与えた悲惨さを明らかにすることによって”人間の尊厳”を考えさせるようすがとする－といった理念をこの資料編に盛り込んでいる。また「原爆資料編」の編集方針については、国内はもとより国際的にもその集成が求められていることから、被爆の実態を明らかにするため、主として未公開資料を中心に、生の資料を骨子にしている。収集された資料は相当な点数になるようだが、その中で被爆直後の実態、救護活動のもようを通して「被爆の実相」を明らかにするため、戦災の記録、調査活動の詳細な資料が特に重視される。それらを通して「被爆者の苦悩や被爆前後の状況を歴史的、科学的に正しく理解することにより、未来への展望を妨げるような”偏見”をなくする。「被爆後の物質的、精神的復興に果たした行政や団体、個人の役割の長短を見きわめて将来の指針とする」ことにしている。

軍関係の記録も

収録される資料群は、主として軍関係の調査記録と官公庁や町村の記録文書の2つに大別される。そのおもなものをあげると軍関係では8月8日、本格的な調査団として広島入りした「大本営調査団」の調査資料がある。この調査団は参謀本部の有末中将らの一行で、目的は使用爆弾が何かを究明することだった。そして同行した理化学研究所の仁科芳雄博士が「原子爆弾」であることをつきとめ、報告している。「陸軍省広島災害調査班」の資料は、陸軍軍医学校、臨時東京第一陸軍病院から大本営調査団と同時に広島へ派遣された軍医による医学的調査を内容としたものである。この2つの資料は、最悪の状態の中で軍当局がどのような調査を行い、非常事態に対処したかがうかがえる記録で、当時はいずれも”極秘”の資料であった。のちに一部は断片的に発表されたり、資料として引用されているが、系統だって総合的に資料化されるのは初めて－という。またこのほかに呉鎮守府関係の諸調査資料が多数含まれている。

混乱の状況克明に

次に県や市町村関係の資料では、まず広島県の「戦災記録」がある。これはすでに新修広島市史や続広島原爆医療史にも収録されてはいるものの、当時広島県行政の動きを知る上で貴重な資料であり、被爆直後の処置、救護活動、調査などの公式記録として取り上げられる。町村役場関係の文書では佐伯郡廿日市町宮内・地御前、安佐郡佐東町八木・川内、安芸郡坂町など主として広島市周辺の町役場にあった被災者調査資料がある。坂や八木、宮内などの諸資料は、県史の資料所在調査中に発見されたものが多数あり、資料としても価値の高いものである。特に「宮内村日誌」などは被爆直後の混乱した状況を克明に記載しており、救護活動の実態がかなり具体的に知られる。また、広島市草津本町で発見された国民義勇隊の記録も救護所の動きや義勇隊の救護状況を知る資料として貴重なものとされている。このように「原爆資料編」の編集は、これまで埋もれていた多くの資料をも発掘してきた。「町村役場の資料がいかに無視されてきたかがわかる」と関係者がいうように”埋蔵資料”をもう一度総点検する必要があり、そういった資料を被爆実態の究明に役立てるよう県全体として取り組むべきだ－という指摘もある。

人間の尊重ふまえて

このほか広島地方気象台の8月6日付け「気象日誌」や「津田町日記」など公的な日記、日誌類や調査団の記録としては、東大をはじめ当時広島へ調査団を出した各大学関係の公・私的な資料も収録の予定である。「原爆資料編」の全般について熊田重邦室長は「8月6日の時点で、広島市や周辺町村ではどうなっていたか、生の記録をもとにして”被爆の実相”を明らかにすることであり、人間の尊厳－人間の尊重という理念をふまえて、あくまでも科学的に資料をとらえること。広島市民としてはもちろんだが、もっと広島県民という広い観点で資料を集成していきたい」と話している。いずれにしても、1,000ページ余りの資料編では、収録される資料に限界のあることはやむをえない。だが、集成される資料の1つ1つに重い意味があり、さらに資料の紙背にある”文字なき記録”は多くの被爆の実態について語りかけてくれるだろう。

被爆体験の風化をくいとめるために、被爆の実相を明らかにする資料集成が進められている（広島県史編さん室で）

『中国新聞』1971年8月2日

資料