平和祭(第１回、1947年)

1947年（昭和22年）4月、戦後初めての衆議院議員選挙や初の地方選挙が実施され、5月3日には、日本国憲法が施行された。こうした戦後の改革は、国民の平和への関心を高めた。広島では、被爆2周年目の8月6日に、前年の「統制的・追憶的」な行事ではなく「平和の息吹で原子砂漠をおおう」行事を開催しようとの声が起こった（「中国新聞」1947年6月21日）。石島治志ＮＨＫ広島放送局長は、被爆市民の平和への意志を全世界に公表するために平和祭を開催することを構想し、4月17日公選初の市長に就任した浜井信三に助言するとともに、広島観光協会でも提唱した。また、広島商工会議所内でも平和祭開催の機運が高まっていた。中村藤太郎同会頭は、6月初め、浜井市長にその旨を申し入れ、市長とともに呉市にあった米軍軍政部に赴き、平和祭についての打診を行なった。これに対し、軍政部の司令官は、「膝を乗り出して賛成した」と伝えられている（浜井信三『原爆市長』）。
占領軍の後援が明らかになると、平和祭に向けて準備が進められた。6月20日には、広島市役所、広島商工会議所、広島観光協会（1951年に、広島市観光協会に発展的改組）の三者が発起人となって広島平和祭協会を設立し、会長には浜井広島市長が、また副会長には中村広島商工会議所会頭と寺田豊広島市議会議長が就任した。新設された平和祭協会は、7月3日から7日にかけて、宗教、茶道、音楽、興業、展覧会、展示会、スポーツ、報道、文化、商店といった各関係方面ごとに参集を求めて打ち合せを行ない、平和祭の諸行事を決定した。また、同協会は、平和祭で合唱される平和の歌および慈仙寺鼻広場と元護国神社前広場の名称の募集も行なっている。両者の入選作の発表は、22日におこなわれた。「平和の歌」（現在の名称：「ひろしま平和の歌」）には、豊田郡の中学校教師重園贇雄の作品が、応募作品151点の中から選ばれた。一方、広場の名称は、慈仙寺鼻広場が「平和広場」、元護国神社前広場が「市民広場」に決定した。このうち、平和祭の会場予定地である「平和広場」には、7月上旬から平和塔（高さ10メートル）と野外音楽堂の建設（木造約28坪、工費15万円）が進められた。
寺田豊市会議長（広島平和祭協会協会副会長）は、7月18日上京、ＧＨＱを訪問して、平和祭へのメッセージを要請していた。これに対し、ＧＨＱは、7月末、マッカーサー自身のメッセージが寄せられると公表した。マッカーサーが、日本の地方行事にメッセージを寄せることは、極めて異例のことであり、彼自身がこの式典に強い関心を寄せていることを伺わせるものであった。
また、広島市は、1947年7月31日、「毎年8月6日は、本市の平和記念日として市役所事務を休停する。」との条例（「広島市役所事務休停日条例」）を制定し、市役所あげて8月6日を迎えることとした。
平和祭式典は、8月6日午前8時から9時までの1時間、つぎのような式次で開催された。
開会挨拶　（野田平和祭協会事務局長）
平和塔除幕（木原前広島市長令嬢）
平和の歌演奏・合唱（広島放送管弦楽団）
平和宣言 浜井市長
平和の鐘　浜井市長
（花火・サイレン・平和への祈り）
メッセージ発表
ダグラス・マッカーサー連合軍最高司令官（代読訳文：山口秘書）、英連邦軍総司令官（代読：ライアン少佐）、米軍政部長（代読：クロワード中佐）、片山内閣総理大臣（代読：山田参　　　　　　　議院議員）、松岡衆議院議長（代読：藤田代議士）、松平参議　　　　　　　院議長（代読：山下参議院議員）、森戸文部大臣、楠瀬広島県　　　　　　　知事
祝電披露　全国各市長、米国ボストン市長、モントゴメリー（元広島復興顧問）
放鳩（10羽）（中村商工会議所会頭）
平和記念樹植樹（寺田市会議長）
全国199戦災都市へ送る平和記念樹苗の伝達
（石島広島放送局長から末永呉市長へ）
平和の歌合唱（市内男女中等学校生徒100余名）
閉会の辞　（野口事務局長）
（「夕刊ひろしま」1947年8月6日、「中国新聞」8月7日）
マッカーサーは、メッセージの中で、広島の教訓を、「自然の力を利用した戦争による破壊力の進展はその停止するところなく遂には人類を絶滅し、現世界の物的構成を一挙にして壊滅に帰せしむる手段となるであろうということを全人類に警告する助け」となったことに求めた（「朝日新聞」1947年8月7日）。この人類絶滅観は、浜井市長の読み上げた平和宣言の中でも言及された。
ＮＨＫ広島中央放送局（ＪＯＦＫ）は、午前8時から30分間、式典の模様を実況放送した。それは、そのままＪＯＡＫ（東京）を通じて米国に中継されたが、この放送は、日本の戦後初の国際放送であった。また、ＩＮＳ、ＣＢＳといった米国の放送会社やユナイト、日映、時事などのニュース映画会社も、式典の模様を取材した。
8月1日からすでに盛り沢山な行事が始まっていた。平和記念日を中心とする3日間の広島には、市民のほか、近郊からも多くの人々が押し寄せ、大変な賑わいを示した。この3日間の広島、横川、己斐の各駅の利用者の数は、平日より2万人以上増加したと報じられている（「中国新聞」1947年8月8日）。
第1回平和祭の開催は、海外で大きな反響を呼んだ。アメリカの臨時世界人民会議（Emergency World Peoples Congress）は、8月6日にアラモゴードでヒロシマ２周年の集会を開催した。この集会の中で、マッカーサーが広島に寄せたメッセージが読み上げられた（The New York Times 1947.8.7）。また、ニューヨークタイムズは、この日の社説で、「原子爆弾がなければ殺戮はもっと大きかったであろうし、この点で原子爆弾の使用は正当化される」としながらも、つぎのように述べた。
広島と長崎で行われた涙をそそる記念行事は到るところの人情ある人々の心を動かさずにはいないが、我々はこの両都市が各種記念行事を執り行う唯一の場所として永久に留まることを希望し祈らなければならない。
（「中国新聞」1947年8月9日）
ニューヨークの「世界同胞運動協会」は、つぎのような感想を述べた「広島市民への公開状」と題する書簡を広島にもたらした。
われわれは広島市民諸君が8月6日、平和祭を行われたことを聞き、ただ頭を下げるばかりである。すなわちこの日広島市民諸君が争いの観念をすて、平和を念願努力されていることをきき、われわれは罪の観念を　　　深め、民族としての反省を続けている。（「中国新聞」1947年9月21日）
こうした国内外の反響の中には、批判的なものもあった。アメリカの雑誌ライフは、平和祭の模様を「アメリカ南部の未開地におけるカーニバル」と表現した。また、平和祭協会には、「あのようなお祭り騒ぎをするのはもってのほかだ」、「厳粛な祭典は一つも見られなかった」といった投書が市民から寄せられた。このように、市民の間には、8月6日を「厳粛な黙祷の日にすべきだ」との主張がある一方で、「若しただ1回の平和祭に100万円の費用をかけるとしたら、その100万円を花火線香に終らせず、世界に向って何かを残し与えるような施策が必要」（長田新の論説、「中国新聞」1947年9月8日）といった意見や、「平和祭を復興に直結させたものにすべきだ」という現実論（浜井信三の話、「中国新聞」1948年6月9日）も存在した。