ランドルフ・メイコン女子大学との合同セミナー2001
2001年5月24~29日、広島女学院大学
宇吹暁「原爆の被害とその後」 |
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2001年5月24日午前9~11時 於:人文館502教室 |
2001年5月24~29日、広島女学院大学
宇吹暁「原爆の被害とその後」 |
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2001年5月24日午前9~11時 於:人文館502教室 |
ごあいさつ
平和をねがう科学者の意見調査委員会
代表者
日本学術会議心理学研究連絡委員会委員長 松本金寿
同 平和問題研究連絡委員会委員長 岡倉古志郎
第二次世界大戦后の戦争が、核戦争であることはご承知のことと思いますが、核戦争は単に人類の破滅を意味するだけでなく、生きとし生けるものすべての絶滅をもたらすビオサイドであることもまた明かであります。従いまして、戦争を防ぎ平和を守ることはすべての国々、すべての国民に課された神聖な義務であります。世界でただ一つの被爆国であり、また類い稀な平和憲法をもや我々日本人は、広島・長崎・ビキニにおける悲惨な体験に基づき卒先して世界の平和を訴えることは、まさに、その任にふさわしい当為と考えられます。
ところで、第二次世界大戦の反省を踏まえ、内外に対する我が国科学者の代表機関として誕生した日本学術会議は、創立后間もなく「戦争を目的とする科学研究には絶対に従わない決意の表明」(昭和二十五年四月の第六回総会)を行い、原子力に関しましても、平和利用のための三原則(民主・自主・公開)を確立いたしました。そして、これらすべての総括として「我が国における平和研究の促進について」という政府への勧告を昭和四十九年十月の第六十六回総会で可決したのであります。
さて、こうした機運に呼応するかのように、日本平和学会・日本平和研究懇談会・日本平和教育研究協議会等が相ついで設立されたのであります。
一方また、広島・長崎を原点とする平和運動も国民的規模から国際的規模へと発展し、昨年十二月には、広島・長崎両市長から国連事務総長への要請「核兵器の廃絶と全面軍縮のために」が受理され、本年七月~八月には、国連NGO主催の「被爆の実相とその後遺、被爆者の実情に関する国際シンポジウム」が広島・長崎の両市で開かれることになりました。
一方また、広島・長崎を原点とする平和運動も国民的規模から国際的規模へと発展し、昨年十一一月には、広島・
長崎両市長から国連事務総長への要請「核兵器の廃絶と全面軍縮のために」が受理され、本年七月~八月には、国連NGO主催の「被爆の実相とその後遺、被爆者の実情に関する国際シンポジウム」が広島・長崎の両市で開かれることになりました。
およそ、以上のような国内的国際的諸情勢に応えるべく、下記八名の心理学徒は、日本学術会議の心理学研究連絡委員会および平和問題研究連絡委員会等のご支持とご協力のもと、平和をねがう科学者の意見調査委員会を組織し、我が国科学者の平和意識に関する研究を行うことにいたしました。これは、各新聞社等による世論調査と併せて、平和をねがう国民の声を世界に伝える一翼となるであろうと考え、来年七月~八月にミュンヘンで行われる第十九回国際応用心理学会での報告を目指して精進をいたしております。つまり、今回の予備調査と今秋実施予定の本調査とが、すなわちこれであります。
どうぞ宜しく、ご協力をお願い申しあげます。
昭和五十二年六月二十日
平和をねがう科学者の意見調査委員会
委員長 松本金寿(日本学術会議・心理学研究連絡委員会委員長)
(1)中央組織 | |
心理学関係 *秋重義治(駒沢大学)、*飽戸弘(東京大学)、*松本金寿(立正大学)、*松村康平(お茶の水女子大学)、*南博(一橋大学)、*中川作一(法政大学)、世良正利(中央大学)、*田中靖政(学習院大学) | |
日本学術会議・平和問題研究連絡委員会 *岡倉古志郎(委員長・中央大学)・藤原彰(幹事・一橋大学) | |
日本平和学会 川田侃(会長・上智大学)、日本平和研究懇談会坂本義和(会長・東京大学)日本平和学会 川田侃(会長・上智大学)、日本平和研究懇談会 坂本義和(会長・東京大学) | |
日本平和教膏研究協議会 *城丸章夫(理事・干葉大学)・永井秀明(理事・広島大学) | |
(2)広島大学関係 | |
飯島宗一(前学長)、*湯崎稔(原爆被災学術資料調査室)・関寛冶(平和科学研究センター)、久保良敏(広島修道大学)・芝田進午(広島大学) | |
(3)長崎大学関係 | |
具島兼三郎(学長)、*塩見敏男(長崎大学)、本保善一郎(長崎大学)、武藤雪下(長崎大学)、古川原(長崎造船大学) | |
(4)事務局 | |
(幹事)牧川亮(東京大学新聞研究所大学院)、(幹事補佐)味村京子(お茶の水女子大学研究生) | |
*印は実行委員 |
出典:『科学者の平和意識に関する研究(Ⅰ) 日本心理学会第41回大会特別報告』(平和をねがう科学者の意見調査委員会、1977年9月)
「核意識構造の実態研究」グループ(代表:庄野直美)
「はじめに」(『核と平和 日本人の意識』(庄野直美他編、法律文化社、19781201 )抜粋
****************
研究が企画された契機は, 1975年8月の「広島大学平和科学研究センター」の発足にあった。この研究センターの研究プロジェクトの一つとして,「核識構造の実態研究」グループ(代表:庄野直美)が組織され, 1976年と77年には文部省科学研究費(総合A)補助金の交付をうけた。
この研究費により, 1976年度には,戦後30年間に新聞社等が行なってきた世論謌査のうち,核問題にかかわるすべての資料を収集し,その内容を分析した.収集された資料は, 190種の世論調査において約1,400の調査項目に及び,それらは(1)原爆被災 (2)核実験・核兵器・核政策(3)原水禁運動,(4)原子力発電,(5)戦争観・安全保障,(6)憲法第9条・自衛隊,という6大頂目に分類され,分析された。
しかし,これらの世論調査だけでは核意識構造の分析には不十分で,私たちが知りたいと望む情報を更に得るために, 1977年2月および7,8月には,広島・長崎・岡山・金沢の4都市において,中学2年生もしくは3年生,(回収実数5,039名)とその父母(回収実数4,699名)に対し,また同年11月には広島・長崎・岡山の高校2年生(回収実数1,816名)に対し,私たち研究グループ
独自の調査を実施した。この独自調査の分析結果が,本書の主要な内容である。
私たちの研究プロジェクトに参加した研究者は,全国]3大学の27名であり,専攻分野も十数領域に及んだOその氏名と所属(当時)は下記のとおりである。(○印は本書の執筆者,50音順)
伊東 壮:山梨大学(経済学)
今堀誠二:広島大学(アジア史)
岩佐幹三:金沢大学(政治学史)
〇上野裕久:岡山大学(憲法)
宇吹 暁:広島大学(歴史学)
〇大槻和夫:広島大学(教育学)
岡本三夫:四国学院大学(哲学・平和研究)
小川岩雄:立教大学(原子物理学)
鎌田定夫:長崎造船大学(人文・欧米文学)
○北西 允:広島大学(政治学)
栗原 登:広島大学(疫学・社会医学)
○小寺初世子:広島女子大学(国際公法)
○庄野直美:広島女学院大学(原子物理学・平和研究)
高畠通敏:立教大学(政治学)
田中靖政:学習院大学(社会心理学)
○永井秀明:広島大学(理論物理学・平和研究)
○初瀬龍平:北九州大学(政治学)
濱谷正晴:一橋大学(社会学)
深井一郎:金沢大学(日本語学)
藤井敏彦:広島大学(教育学)
○松尾雅嗣:広島大学(平和研究)
松元 寛:広島大学(英米文学)
安田三郎:広島大学(社会学)
山川雄己:関西大学(政治学)
山田 浩:広島大学(国際政治)
湯崎 稔:広島大学(社会学)
横山 英:広島大学(中国近代史)
本書の作成にあたっては,上記名簿(○印)の8名が,研究グループの討論をふまえた上で各自に執筆し,それを3名の編者が最終的に整理・加筆した。
本書は,核問題を中心とした,平和に関する日本人の意識構造を明らかにする,日本ではじめての総合報告書であると思う。平和と核問題に関心ある人びとの研究,教育,思索の一助になることを願うとともに,私たちの調査研究に寄せられた関係諸方面の援助・協力に対し,心からの謝意を表するものである。
1978年8月6日
編者
『核と平和 日本人の意識』(庄野直美・永井秀明・上野裕久編、法律文化社 、19781201 )目次
章節 | 見出し | |
Ⅰ | 核意識研究の構想 | |
1 | 研究の目的 | |
2 | 調査項目の構成 | |
Ⅱ | 従来の核意識調査の特徴 | |
1 | 核問題世論調査の推移 | |
2 | 世論調査に見る国民の核意識 | |
2-1.原爆投下に対する態度 2-2.被爆者行政に対する評価 2-3.被爆体験の継承と政治への反映 2-4.原水爆実験に対する態度( 2-5.非核3原則に対する態度 2-6.日本の核武装の可否 2-7.原水禁運動の評価 | ||
3 | 平和教育に関する調査 | |
3-1.小・中学校における調査(20)3-2.高等学校における調査(22) | ||
Ⅲ | 広島・長崎と他地域における核意識の比較 | |
1 | 中学生の場合 | |
1-1.学校教育について(25)1-2.親と子の対話(26)1-3.原水爆に関する知識(27)1-4.憲法問題と人権問題(31)1-5.原水爆にかかわる態度や意見(32)1-6.核問題にかかわる政治への評価(36) | ||
2 | 高校生の場合 | |
2-1.学校の授業と家庭での対話(37)2-2.原水爆に関する知識(38)2-3.原水爆に関する意識(41)2-4.核問題に関する政治への評価(42) | ||
3 | 父母の場合 | |
3-1.原爆・戦争体験の話し合いや見聞(44)3-2.原水爆に関する知識(46)3-3a.原水爆にかかわる態度や意見(47)3-3b.安全保障政策に関する意見(50)3-4.政治と運動に対する評価(52)3-5.原子力発電所に関する態度と見解(57) | ||
Ⅳ | 戦争体験と核意識 | |
1 | 戦争体験の実態 | |
1-1.体験率の地域による違い(61)1-2.体験率の学校群による違い(63)1-3.居住歴と被爆体験・学校群との相関(65)1-4.居住歴による核意識の違い(66) | ||
2 | 戦争体験と核意識の相関 | |
2-1.被爆体験の位置づけ(68)2-2.被爆・戦災体験と核意識(71)2-3.参戦・引揚げ・疎開等の体験と核意識(79)2-4.総括として(80) | ||
Ⅴ | 平和教育と核意識 | |
1 | 家庭の平和教育と子どもの核意識 | |
1-1.親と子の意識の比較(83)1-2.家庭での話し合いと子どもの核意識(89) | ||
2 | 学校の平和教育と子どもの核意識 | |
2-1.学校群の比較(93)2-2.平和教育の内容・方法と子どもの核意識(100)2-3.知識と態度の相関(105) | ||
3 | 核兵器否定の態度形成要因 | |
3-1.原水爆問題への関心事項の影響(107)3-2.見聞の違いによる影響(110)3-3.原爆投下に対する態度(112) | ||
Ⅵ | 性別・職業等の属性と核意識 | |
1 | 1-1.従来の調査にみる女性の平和意識(115)1-2.今回の調査にみる男女の特性(118)1-3.核・戦争・平和の問題における性差要因(124) | |
2 | 年齢・職業・収入・学歴と核意識 | |
2-1.年齢の違いによる意識差(131)2-2.職業の違いによる意識差(133)2-3.収入の違いによる意識差(135)2-4.学歴の違いによる意識差(136) | ||
Ⅶ | 政治意識と核意識 | |
1 | 政党支持と核意識 | |
1-1.全般的にみた政党支持別の核意識(139)1-2.各論的にみた政党支持別核意識(142) | ||
2 | 被爆者行政の評価と核意識 | |
3 | 被爆3原則への態度と核意識 | |
4 | 核防衛政策への態度と核意識 | |
5 | 原水禁運動の評価と核意識 | |
6 | 原子力発電への態度と核意識 | |
Ⅷ | 憲法意識と核意識 | |
1 | 憲法知識度と核意識 | |
2 | 権利意識と核意識 | |
3 | 戦争観と核意識 | |
4 | 憲法第9条に関する意見と核意識 | |
5 | 自衛隊に関する意見と核意識 | |
6 | 安保条約に対する態度と核意識 | |
Ⅸ | 核意識の構造-多変量解析 | |
1 | 核意識の類型と林の数量化理論3類 | |
2 | 父母の核意識構造 | |
3 | 中学生の核意識構造 | |
Ⅹ | 総括と提言 | |
1 | 分析結果の総括 | |
1-1.反核意識の普遍性と脆弱性(209)1-2.被爆問題と現代的核問題との相関(210)1-3.戦争体験の限界と重要性(211)1-4.女性の平和的本性(212)1-5.反核意識の形成と家庭の役割(213)1-6.反核意識の形成と学校の役割(213)1-7.反核意識の形成とマス・メディアの役割(214) | ||
2 | 平和教育への提言 | |
2-1.家庭の平和教育(214)2-2.学校の平和教育(216) | ||
3 | 核意識世論調査と国際調査への提言 | |
3-1.総合的核意識調査の重要性(220)3-2.核意識調査における留意事項(222)3-3.核意識国際比較調査の提案(223) | ||
資料編 | ||
調査対象・サンプリング等 | ||
原水爆・戦争・憲法問題に関する調査(中学生・高校生)の地域別結果 | ||
原爆、核兵器、原子力、憲法問題に関するアンケート(父母)の地域別結果 |
『市民の学術双書 核廃絶か破滅か-被爆30年広島国際フォーラムの記録』(飯島宗一・具島兼三郎・吉野源三郎編、時事通信社、19760520)
内容
頁 | 著者 | タイトル |
具島兼三郎 | はじめに | |
飯島宗一 | はじめに | |
Ⅰ 核の脅威はここまできている | ||
服部学 | 核の脅威はここまできている | |
ロバート・オルドリッジ | 兵器の技術的高度化、核拡散と抑止の崩壊 | |
デービッド・ジョンソン ジーン・ラロック | 核軍備競争は規制されていない | |
ペギー・ダフ | 中東-核戦争の新たな脅威 | |
エンゾ・アニョレッティ | ヨーロッパにおける核問題 | |
グラハム・ベインズ | 南太平洋海域の放射能汚染 | |
三宅泰雄 | 核拡散と環境放射能汚染の諸問題 | |
小野周 | 原子力開発をめぐる諸問題 | |
Ⅱ 軍備管理に代わる真の核軍縮 | ||
関寛治 | 軍備管理に代わる真の核軍縮を-分析と提案をつなぐ理論- | |
アーサー・ブース | ブラッドフォード提案と軍備管理の部分措置 | |
山田英二 | 核兵器全面禁止への展望 | |
川崎昭一郎 | 核兵器全面禁止国際協定実現の緊急性 | |
佐藤行通 | 核拡散防止条約再検討会議からの報告 | |
オーエン・ウィルクス | 太平洋非核化をめざすたたかい | |
岡本三夫 | 軍備縮小から軍備撤廃へ-平和研究の視点- | |
Ⅲ 被爆30周年広島国際フォーラムは訴える | ||
庄野直美 | 広島・長崎の原爆被害と後遺症 | |
フィリップ・ノエルベイカー | 1つの国家、1つの人類、1つの共同体をめざして | |
ショーン・マクブライド | 完全軍縮と世界平和に敵対するもの | |
江口朴郎 | 平和運動における人民の位置 | |
藤井日達 | 人類を絶滅から救うために | |
上代たの | 核問題に免疫になることこそ危険 | |
丸山益輝 | 被爆体験の継承を訴える | |
被爆30年広島国際フォーラム・コミュニケ | ||
吉野源三郎 関寛治 服部学 川崎昭一郎 | 座談会・核廃絶をめざして、私たちは今、何をなすべきか | |
あとがき | ||
著者紹介 |
『核の傘に覆われた世界 現代人の思想19』(久野収編、平凡社、19670820)目次
頁 | 著者 | 論文名 |
007 | 田中慎次郎 | 解説 核の傘と人民の意志 |
Ⅰ 核の傘に覆われた世界 | ||
036 | 朝永振一郎 | 核抑止政策の矛盾 |
048 | 岸田純之助 | マクナマラ戦略の変遷 |
064 | P・M・ガロア | 核戦略と中級国家 (大森実 訳) |
093 | 岸田純之助 | 核の平和利用と核拡散防止条約 |
Ⅱ 核時代における日本の平和理論 | ||
ⅰ 平和と戦争と核 | ||
108 | 坂本義和 | 現代政治における戦争 |
114 | 久野収 | 現代政治における平和 |
121 | 武谷三男 | 物理学者の歴史的証言 |
ⅱ 日本の中立 | ||
139 | 平和問題懇話会 | 三たび平和について |
156 | 日高六郎 | 原理としての中立 |
ⅲ 安保条約 | ||
170 | 佐伯喜一・坂本義和・豊田利幸 | <シンポジウム>日本の安全保障をどうする |
214 | 中野好夫 | 民の声の審判 |
ⅳ 平和の焦点としてのアメリカと中国 | ||
227 | 久野収 | アメリカの世界政策は平和理論にもとづくか |
233 | 竹内好 | 日中関係のゆくえ |
ⅴ 平和をつくる日本と世界 | ||
245 | 丸山眞男 | 憲法第9条を条件として |
253 | 小田実 | 平和への具体的提言 |
Ⅲ 世界問題としての戦争と平和 | ||
268 | アインシュタイン・フロイト | アインシュタイン=フロイト往復書簡 (久野収 訳) |
284 | ガンディー | 非暴力から生じる力 (久野収・川村孝則 訳) |
301 | S・キング・ホール | 防衛についての考察 ( 藤村瞬一 訳) |
311 | M・ボルン | 人・原子・戦争の放棄 ( 藤村瞬一 訳) |
319 | A・シュバイツァー | 平和か原爆戦争か( 藤村瞬一 訳) |
327 | H・リード | 不服従 (藤村瞬一 訳) |
330 | B・ラッセル | 冷戦についての私の見解 (藤村瞬一訳) |
Ⅳ アピールの記録 | ||
336 | ロマン・ロラン | アムステルダム反戦会議での演説 |
340 | 平和三原則について | |
340 | ラッセル・アインシュタイン宣言 | |
344 | 第1回原水爆禁止広島世界大会宣言 | |
345 | ゲッチンゲン宣言 | |
347 | 素粒子論懇談会 | 新安保条約批准に反対する声明 |
348 | ヨハネ二三世 | 地上の平和(回章) |
350 | 原爆実験についての中国政府声明 | |
353 | ベトナム問題に関して日本政府に要望する | |
356 | 「ベトナムに平和を!」市民・文化団体連合 | 日米共同宣言 |
356 | D・バナール | ヴェトナム戦争と平和運動の責務 J・ |
361 | アメリカ人民に宛てた南ベトナム解放民族戦線のメッセージ | |
364 | 第3回科学者京都会議声明 | |
367 | ホー・チ・ミン | 徹底抗戦の声明 |
369 | I・ドイッチャー | 《ベトナムに平和を!日米市民会議》へのメッセージ |
373 | J・P・サルトル | ベトナム戦争と反戦の原理 |
376 | 佐藤首相の南ベトナム訪問計画に関する日本政府への要望書 | |
377 | 「平和の船」を送ろう | |
381 | 久野収 | 解説 核の傘に覆われた世界 |
412 | 平和問題戦後史年表 | |
『核時代の平和学』(日本平和学会編、時事通信社刊、 19760815)目次(抄)
川田侃 | まえがき | |
関寛治 | ||
Ⅰ | 核に覆われた世界の危険性 | |
進藤榮一・(討論者)白鳥令 | 国際危機と核抑止 | |
森利一・(討論者)西川潤 | 第三世界への核拡散 | |
丸山益輝・(討論者)袖井林二郎 | 平和的核開発の限界 | |
山田浩・(討論者)関寛治 | 米ソ核戦略の展開と批判 | |
D・ゼングハース・(討論者)鴨武彦 | 軍拡力学と軍縮 | |
Ⅱ | 核抑止論からの脱出 | |
木村修三・(討論者)増田祐司 | 核拡散防止条約体制を超えるもの | |
岸田純之助・(討論者)小山内宏 | 非核武装地域の可能性 | |
R・フォーク・(討論者)田畑茂二郎 | 非核未来秩序計画 | |
文沢隆一・庄野直美(補論)・行宗一(討論者) | 被爆者の現状と問題点 | |
永井秀明・(討論者)浮田久子 | 平和教育の構造と平和研究の課題 | |
Ⅲ | 核軍縮と平和研究の課題 | |
坂本義和 | 核軍縮と平和研究の課題 | |
関寛治 | 報告・討論のまとめ-核時代の平和学における争点の展開 | |
付録 | D・ゼングハース | 欧米の平和研究の成果と課題 |
R・フォーク | 非核世界の実現は幻想か | |
夏の核問題会議から | ||
被ばく30年・広島国際フォーラム | 8月3日・4日 広島 | |
パグウォッシュ国際シンポジウム―完全軍縮への新しい構想 | 8月28日―9月1日 京都 | |
日本平和学会―核と平和 | 9月3・4日、広島 |
国連軍縮特別総会(1978)
(日本平和学会『平和研究 第4号』19790620)
加藤俊作 | 国連軍縮特別総会の経緯と展望 |
<資料>国連軍縮特別総会における最終文書(外務省情報文化局提供仮訳) | |
蔵田雅彦 | <資料>NGOの日における六つの平和研究所の演説全文 |
国際情報センター(米国) | |
世界経済国際関係研究所(市冷えと連邦科学アカデミー) | |
ウィーン国際平和研究所 | |
国際平和研究学会(IPRA) | |
スタンレー財団 | |
ストックホルム国際平和研究所 | |
佐藤栄一 | <報告>国際平和探求へのたゆみなき実践―ストックホルム国際平和研究所 |
「平和運動の理論と行動」
(日本平和学会『平和研究 第4号』19790620
著者 | タイトル | |
斉藤孝 | 社会主義運動と平和 | |
高橋進 | <討論>後発の異質システム | |
宮田光雄 | キリスト教平和運動の思想 | |
和田春樹 | <討論>韓国におけるキリスト者の平和運動 | |
馬場伸也 | 戦前日本の平和運動と思想 | |
栗原彬 | <討論>日本型の平和の意味論 | |
日高六郎 | 戦後日本の平和運動 | |
北西允 | <討論>原水禁運動の軌跡 | |
大田昌秀 | <研究ノート>沖縄の平和思想について | |
鎌倉孝夫 | <論稿>経済と軍事-一つの賞え書 |
『平和研究』の中のヒロシマ=目次抄
号 | タイトル | 備考(著者など) |
01 | 発行年月日19760405 | |
日本平和学会(PSAJ)設立趣意書 | ||
特集:平和研究の方法 | ||
「1974年度第2回大会でのシンポジウムの内容を基礎にしてこれを編集しなおしたもの」 | ||
平和科学の一視点 | ||
森祐二(広島大学平和科学研究センター) | ||
<書評>『核放射せんと原爆症』(庄野直美・飯島宗一著 | 森一久 | |
<書評>『平和の探求』(岡蔵古志郎・丸山益輝・関寛治編) | 白鳥令 | |
<書評>試案「平和教育カリキュラム自主編成の手びき」 | 浮田久子 | |
原爆被災文献目録と解題の試み-資料・体験記・運動・文学の部 | ||
長岡弘芳(原爆体験を伝える会会員) | ||
02 | 発行年月日19770425 | |
巻頭言:平和価値と平和教育 | 山田浩之 | |
特集1:平和価値 | ||
特集2:平和教育 | ||
広島における平和教育の歩みと今日の課題 | ||
大槻和夫(広島大学助教授=教育学) | ||
戦後平和教育運動の歩み 第1期(1945~50年)知られざるヒロシマの怒りの時代 第2期(1950~55年)爆発するヒロシマの怒りの時代 第3期(1955~65年)ヒロシマの解消を迫られる時代 第4期(1965~今日)ヒロシマの復活と抵抗創造の時代 |
||
「平和教育」への問題提起 | 山本満 | |
日本と海外の平和教育の接点をさぐる | 浮田久子 | |
平和のための平和を体した教育 それは可能か | J・ガルトゥング | |
<書評>創価学会青年部反戦出版委員会編<戦争を知らない世代ヘ>シリーズ | 江川潤 | |
<書評>山田浩・関寛治・永井秀明・石田明・庄野直美 ヒロシマからの報告 | 川田侃 | |
草創期日本の平和研究者:比較的考察 | 森祐二 | |
03 | 発行年月日19780520 | |
特集: 日本国憲法ー国内体制と平和 | ||
<海外学界動向> | ||
IPRAの平和教育分科会に出席して | 浮田久子 | |
「『ハダシのゲン』の英訳本が、ヨーロッパでは意外に不評」 | ||
<書評>NGO被爆問題国際会議広島専門委員会・広島平和教育研究所 共編 『ヒロシマで教える』―核時代の平和教育 | 松元寛 | |
<書評>読売新聞大阪本社社会部編 『 新聞記者が語りつぐ戦争』 第1巻~第5巻 | 山川雄巳 | |
04 | 発行年月日19790620 | |
特集1:平和運動の理論と行動 | ||
特集2:国連軍縮特別総会 | ||
05 | 発行年月日19800910 | |
特集1:現代日本の平和保障 | ||
<論稿>反核証言運動の思想的展開 | 鎌田定夫 | |
特集2:現代日本の平和教育 | ||
<1979年度春季シンポジウム平和教育部会報告> | ||
全国高校の平和教育実践事例から | 森下弘 | |
沖縄・広島・長崎をつなぐものは何か-証言運動にみる体験の思想化と継承の問題 | 鎌田定夫 | |
<書評>広島県朝鮮人被爆者協議会(朝被協)白いチョゴリの被爆者 | 小寺初世子 | |
06 | 発行年月日1982515 | |
特集1:国際紛争の構造と解決 | ||
特集2:アジア平和研究国際会議 | ||
<学界動向>「核戦争の危機と人類生存のための条件-ラッセル・アインシュタイン宣言の現代的意義を探る」の概要 | 岡倉古志郎 | |
<学界動向>平和研究の新しい一方向-1980年春期日本平和学会シンポジウムの報告から | 森祐二 | |
<書評>森利一・山田浩編 平和学講義 | 百瀬宏 | |
07 | 発行年月日19821127 | |
<巻頭言>平和研究と平和教育の接点を求めて | 城戸一夫 | |
特集1:生活様式と平和 | ||
特集2:平和教育学への展望 | ||
平和教育実践の総括と展望 | 森下弘 | |
特集3:非軍事化の探求 | ||
核兵器禁止地域設定の問題点 | 前田寿 | |
市民運動と軍縮-欧州の反核・平和運動についての暫定的な報告 | 高柳先男 | |
<海外学界動向>核兵器と軍縮に関する国際公聴会 | 岡本三夫 | |
08 | 発行年月日19831112 | |
特集:新国際軍事秩序を解剖する | ||
<書評>婦人平和委員会 平和への願いをこめて,創価学会青年部反戦出版委員会 戦争を知らない世代へII | 橋本説子 | |
09 | 発行年月日19841101 | |
<会長挨拶>栗野鳳 | ||
ヒロシマ・ナガサキの平和秩序の探求 | ||
特集1:戦後史におけるヒロシマ・ナガサキ | ||
原爆情報の疎外 | 福島新吾 | |
核戦争の危機と民衆-西ヨーロッパ平和運動の再生要因 | 立花誠逸 | |
ヒロシマとナガサキ-その意味を考える視角 | 松元寛 | |
平和と開発-「広島・長崎・沖縄」の意昧 | 西川潤 | |
特集2:アジアの平和秩序のために | ||
非核アジア・太平洋への接近 | 前田哲男 | |
特集3:平和研究の現段階と平和学の課題-『平和学-理輪と課題』をめぐる誌上討論 | ||
平和運動の一実践者として | 伊東壮 | |
『草の根』のための活用を | 行宗一 | |
平和研究は「学」化を急ぐべきか | 鈴木沙雄 | |
平和学-“技術による平和”ヘの疑問 | 高榎 堯 | |
平和と芸術-対談:『平和学』をめぐって | 元永定正・川端正久 | |
10 | 発行年月日19851109 | |
特集1:日本の“平和保障”を求めて | ||
特集2:平和と地域-アフリカの飢えと国際政治- | ||
<論稿>平和学講座-四国学院大学の場合- | 岡本三夫 | |
11 | 発行年月日19861115 | |
特集1:日本型管理社会と労働 | ||
特集2:核時代の平和と第三世界 | ||
特集3:アパルトヘイト | ||
12 | 発行年月日19871107 | |
特集1:エスニシティ問題 | ||
特集2:地域と平和 | ||
特集3:大学における平和教育の現状と課題 | ||
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53 | 発行年月日20191230 | |