松本卓夫

出典：その日の広島－キリスト者の原爆体験（新教出版社編集部編、新教出版社、１９６５年７月３１日）
翌年の二月には、牛田山の校地にバラックの校舎と講堂とを建てて、はじめて学院自体の設備で授業を行ない、二年後には、上流川町の校庭に、やや校舎らしい建築をし、大講堂を加えた。市内の諸学校の中で、このように復興し得たのは広島女学院が最初であった。当時の文部大臣森戸辰男氏はわざわざ東京から来て、鄭重な祝辞を述べて下さった。
この建設が一応完成したころ、わたしの容体がまた悪化し出したので、米国メソジスト教会世界伝道局の招きにより渡米療養をすることになった。わたしは、被爆者にして渡米した最初の日本人であったため、かなり好奇の的になり入院中はモルモット扱いされて、いろいろの治療を実験的に試みられた。しかし、どうやら一カ月余にわたる治療のおかげで健康を回復しえたのであるが、その後一カ年半の長きにわたって、ほとんど米国全土を旅行し、諸教会、諸学校、またいろいろの文化団体の招きを受けて、原爆の経験を語り、平和を訴えて回った。
このような非人道的な戦争や手段を今後絶対に防止し、真の世界平和を実現しなくてはならないことを痛感し、平和運動を促進している人々や団体が数多くあることは、周知のとおりである。
とくに、広島および長崎の被爆者たちは、彼らの悲惨な体験から、ノー・モア・ヒロシマを訴える使命を痛感し、昨春、世界平和巡礼団を組織し、北米、カナダ、英国、フランス、東西ドイツ、およびソヴィエト・ロシアの諸国をニカ月半にわたって歴訪し、講演、座談、論議、合同研究を試みた。総勢四○名（通訳者として同伴した一二名の学生を含めて）であったが、抽象的な一般論でなくて痛切な被爆の体験に基づいて訴えたので、聴く人々に非常な感銘を与えた。また、社会の各層を代表する多種多様の者たちを網羅した巡礼団であったことも、特色があり有意義であったと思う。農家の主婦あり、保育院の保母あり、労組の主事、文筆家、新聞記者、学校長、教員、仏僧、医者、科学者といった顔ぶれであり、したがって諸外国のそれぞれのグルーブと懇談し意見の交換をする便宜を得た。
事実、この巡礼団の目的は、あわれなお涙ちょうだい式の泣きごとを述べ歩くことではなく、諸外国の人々と研究的に語りあい、どうしたら戦争を防止し平和を促進しうるかについて意見を交換することにあったのである。したがつて、われらの同志科学者は、しばしば、フランスやアメリカの知名な物理学者たちと個別的に対談したし、わたしはたびたぴキリスト教指導者たちとの会合に臨んだし、医者たちは先方の医師会の人々と医学的方面からの合同論議に参加するという方法をとった。もとより、大きな講演会を催して大衆に訴えることもした。ニューヨーク市力－ネギー・ホールに約三千人を集めての講演会、パリの公会堂における盛大な平和強調の会、モスクワのゴリキー記念公園内で数千の聴衆を迎えての大会など、その著しい例であった。知名の士との面接も有意義であった。米国元大統領トルーマン、カナダ外相バウル・マーティン、国連事務総長ウ・タント、ベルギー王バウドワンのかたがたとの面談は、単に儀礼的なものではなかったと思う。ワシントンの国会議事堂内で、上院下院議員がたとかなりつっこんだ論議を試みたが、これまた効果的であったと信じる。諸大学での率直な議論は痛快でもあった。巡礼旅行の全行程中で行なった会合は約五百回にのぼった。ラジオ、テレビなどには数十回もひっぱり出されたが、これらのマス・コミをとおして、わたしたちは数百万の人々に語りかけることができたと言えよう。

重藤文夫

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石井金一郎

資料年表：石井金一郎＜作業中＞

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川手健

資料

資料

川手健＝「原爆被害者自身の口から全世界に向って原爆の惨禍と平和の必要を訴えるその意義は大きい。原爆の投下が世界史的な大事件であるなら、その被害者が立上がって原爆の反対を叫ぶこともまさに世界史的な出来事である。このことの重要性についてはまだまだ本当に考えている人は少ない様に思う。」
（「半年の足跡」、『原爆に生きて』、三一書房、１９５３年、所収）

佐々木禎子

参考

9月に亡くなった人々

資料

佐久間澄さんをしのぶ会

森滝市郎

「庄野直美」論

庄野直美先生は、私のヒロシマ研究の先輩である。とりわけ、私が広島県史編さん室・広島大学に勤務した時期にはお世話になった。彼の足跡をたどりつつ、私にとっての「庄野直美」を振り返ってみた（文中で、名前を掲げる人々の敬称を省く非礼をお許しください）。
「人間銘木　藤居平一追想集」（同編集委員会編、藤居美枝子発行、１９９７年）（注１）に、庄野による藤居（日本原水爆被害者団体協議会初代事務局長）への追悼文が収録されている。これによると、彼が、藤居と知り合ったのは第１回原水爆禁止世界大会の大会運営事務局で、１９５６年初め以降は、藤居宅に泊まり込んで相談と激論を重ねた。さらに東京に発足した原水爆禁止日本協議会の会合にはしばしば一緒に出席したという。
私は、「原水爆被害白書　かくされた真実」（日本原水協専門委員会編、日本評論新社、１９６１年）を、学生時代から辞書的に利用していた。私には、「広島・長崎の原爆災害」（広島市・長崎市原爆災害誌編集委員会編、岩波書店、１９７９年）が出版されるまでは、原爆被害を網羅的に概説した最も信頼できる本であった。この「あとがきに」によれば、佐久間澄・杉原芳夫とともに「原爆被害の実態」（第２章、第３章）の第一稿の執筆にあたっている（注２）。
「ヒロシマの証言　平和を考える」（広島平和文化図書刊行会編、日本評論社、１９６９年）は、広島市の平和推進事業の一環として設けられた編集委員会により発行された。本書の「刊行にあたって」に編集委員５人（注３）・執筆者７人（注４）の名前が記されている。これによれば、庄野だけが、編集者であり執筆者であった。一方、広島の平和教育が組織的・継続的に推進されるようになるのは１９７２年の広島平和教育研究所設置以降のことである。「平和教育研究　広島平和教育研究所・年報　Vol.１　１９７２」から、庄野が同研究所の国際交流部長に就任していることがわかる。庄野は、１９６７年の広島平和文化センターの設置から始まる広島市の平和行政や平和教育の初期から重要な役割を担っていたのである。
「原爆三十年―広島県の戦後史」（広島県編・刊、１９６７年）で、庄野は「原爆被災の概要」「原爆症」「被爆者の連帯」「平和研究」を執筆した。編集事務局員の私の仕事は、執筆要領に沿った彼の原稿調整を行うことであった。この作業の中で、私は、被爆二世の遺伝的影響の記述に疑問を感じてしまった。にわか勉強では、疑問が解けない。私はまず、県の関係課を訪ね見解を聞いた。その上で庄野を訪ね、原稿と県の見解が異なっていることを伝えた。すると庄野は、私に、遺伝的影響の研究概況と自らの見解を詳細に話してくれた。後日、私は、彼から県の見解に沿った修正原稿を受け取った。私が平和運動や行政から原稿の執筆を依頼された時や被爆二世問題に接するたびに思い出すできごとである。
被爆30年以降、広島・長崎両市（注５）と日本原水協が、国連を中心とした国際活動に乗り出した。両市は、１９７６年に「国連アピール資料編集専門委員会」（委員長・今堀誠二）を立ち上げる（注６）。『核兵器の廃絶と全面軍縮のために―国連事務総長への要請』（ヒロシマ・ナガサキ、１９７６年）がその成果である。このアピールの資料編「原爆被害の実態―広島・長崎」は、「物理的破壊」、「身体的破壊」、「社会的破壊」の三つの柱から構成されているが、庄野が前二者の原案を石田定（広島原爆病院内科武法）の協力で起草した。庄野は、同じ時期に日本原水協に事務局を置く団体（注７）が作成した「広島・長崎の原爆被害とその後遺－国連事務総長への報告」（１９７６年）にも作成のための専門家グループ（注８）の一人でもあった。なお、１９７７年には、こうした国内の動きに呼応するかのような海外の流れが、国内に流れ込み、この二つの流れのほか、多くの組織・団体を巻き込む大潮流となる。１９７７年の国連ＮＧＯ被爆問題シンポジウム（注９）は、その事例である。「広島・長崎の原爆災害」（前掲）は、以上の成果を踏まえ、広島大学・長崎大学の研究者を中心にまとめられたものである。基礎原稿の執筆者が、「物理学関係」「医学生物学関係」「人文社会科学関係」の３分野で掲載されており、「物理学関係」に岡島俊三・岡林隆敏・竹下健児・橋詰雅とともに庄野の名前がある。発行（１９７９年）時、ある新聞は、原爆被害の集大成と報じた（注10）。
「原爆モニュメント碑文集」（原爆モニュメント研究グループ編・刊、１９７８年）では、庄野はスポンサーであった。私も一員であった研究会（広島県歴史教育者協議会のメンバーで構成）の横山英代表の指示で、庄野の勤務先の広島女学院大学に研究費を受け取りに行った（注11）。「核と平和―日本人の意識」（庄野直美・永井秀明・上野裕久編、法律文化社、１９７８年）は、１９７５年に発足した広島大学平和科学研究センターの研究プロジェクト「核意識構造の実態研究」による研究成果の一部である。このプロジェクトに参加した研究者は、全国13大学の27人であり、専攻分野は十数領域に及んでいる。私もその一員として、資料の収集と整理作業を中心となって進めていた永井秀明のお手伝いをした。この研究グループは、庄野を研究代表者として、１９７６年・77年に文部省科学研究費補助金の交付を受けている（注12）。
私が庄野の元で、あるいは共に働いたのは、この時期までである。庄野の足跡はこの後も続く。「ヒロシマ・ナガサキの証言　創刊号」（発行所：広島・長崎の証言の会、発行人：秋月辰一郎・庄野直美、１９８２年）や「広島の被爆建造物―被爆45周年調査報告書」（監修者：庄野直美、発行者：被爆建造物を考える会、発行所：朝日新聞広島支局、１９９０年）がその証である。また被爆40周年の１９８５年には「ヒロシマ・ナガサキ平和基金」を設立している。私は、彼からこれらへの参加を強く求められたが固辞した。理由は、依頼内容が事務局への関与であり、それは私の職場における立場では困難だったからである。
（うぶき・さとる＝元広島女学院大教授、日本現代史・日本文化史）
（注１）私は、田中聰司（元中国新聞記者）とともにこの本の編集のお手伝いをした。
（注２）第一稿の執筆者：石井金一郎・伊東壮・大江志乃夫・佐久間澄・庄野直美・田沼肇・杉原芳夫・田沼肇・山手茂・吉田嘉清。
（注３）広瀬ハマコ・今堀誠二・田淵実夫・森脇幸次・庄野直美。
（注４）森下弘・永田守男・文沢隆一・大牟田稔・平岡敬・石田明・庄野直美。庄野が執筆総括者を務めている。
（注５）今から見れば不思議に思えるが、被爆地の広島・長崎両市が連携して被爆問題に取り組み始めるのは、１９７５年（被爆30年）の平和文化都市連携の調印以降のことである。
（注６）専門委員会の広島側委員は、原田東岷（副委員長）・石田定・岡本直正・庄野・湯崎稔の５人、長崎側委員は秋月辰一郎（副委員長）など５人であった。
（注７）名称は「核兵器全面禁止国際協定締結・核兵器使用禁止の諸措置の実現を国連に要請する国民代表団派遣中央実行委員会」
（注８）伊東壮・川崎昭一郎・草野信男・佐久間澄・庄野直美・田沼肇・峠一夫。なお、広島・長崎両市に関わった専門家と比べて注目されるのは、庄野のみが、両者に名を連ねていることである。
（注９）庄野とＮＧＯにまつわるエピソードを一つ。私が、ＮＧＯ（Non-Governmental Organization＝非政府組織）という言葉を初めて知るきっかけは県の関係者からの問い合わせである。私の勤務先の広島大学原爆放射能医学研究所でも話題になっていた。シンポジウムの主催者は、県知事や研究所長にあいさつと後援の依頼していた。広島で最も詳しかったのは庄野だったように覚えている。私は、庄野情報によりその内容をぼんやりと理解した。参加した人々が十分理解していたとは思えないが、シンポジウムは、当時存在していた原爆被害に関わる多く動きを糾合した。そして、この成功は、その後の被爆問題をめぐる雰囲気を大きく変化させた。私は、特定の組織に属さずに多くの仕事を成し遂げた庄野直美を「ＮＯＭ人」（Non- Organization  Movement＝非組織運動の人）と呼ぶのがふさわしいと考えている。
（注10）この評価には、事務局の下働き的立場にいた私は違和感を抱いた。この本の広島部分の記述には、１９７７年には、「原爆と広島大学―『生死の火』学術篇」（広島大学原爆死没者慰霊行事委員会、１９７７年）の成果に依拠するところが多い。この本には庄野は関わっていない。
（注11）額は、10万円？20万円？30万円？いずれにしても、印刷費に満たないものであった。会では、会員の調査のための交通費や謄写版刷りの会報の費用にすることを申し合わせたように思う。
（注12）私は、うかつにも「原爆モニュメント碑文集」と「核と平和」は、まったく別の動きと思い込んでいた。しかし、今では、前者に関連して私が庄野から受け取った金は、この科研費の一部だったと推測している。

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