日本科学者会議『日本の科学者』目次(抄)1996年

日本科学者会議『日本の科学者』目次(抄)1996年

年月 著者 タイトル 備考
01 <特集>日本経済の針路を見直す
01 <情報>科学技術基本法が国会で可決
01 上田恵介 <談話室>ダーウィン爆撃と戦後50年
01 森瀧健一郎 <第21回瀬戸内シンポジウム報告より>1994年渇水による水道被害について
02 甲斐道太郎 <扉のことば>韓国で考えたこと
<特集>博物館-これまでとこれか
糸魚川淳二 日本の博物館--これまでとこれから
02 松岡敬二 学芸員の将来
02 十菱駿武 地域活動と博物館
02 里見親幸 博物館をどう利用するか--つくる立場から
02 糸魚川淳二 <文献紹介>博物館の本
森岡孝二 <戦後50年シリーズ>第14回 戦後50年の日本経済と男女平等
沢田昭二 ノーベル平和賞とパグウォッシュ会議
03 <特集>日本科学者会議創立30周年記念国際シンポジウム「アジアにおける科学・技術の交流, 協力」
03 河井智康 国際シンポジウム「アジアにおける科学・技術の交流, 協力」の概要と特徴
03 タン・チーベン 日本の戦争責任--歴史と日本の認識
03 美馬聡昭・安井重裕・国中るみ子・金川博史・片平洌彦 第2次世界大戦下における日本医学界の戦争責任--非人道的人体実験を基礎としたBCGを用いた結核予防
03 テュック・ヤコブ 新興アジア・太平洋地域の環境開発による負担--人間生態系に与える開発の歪み
03 萬田正治 アジアにおける農業技術交流・協力の問題点--合鴨農法の経験から
03 佐藤文隆 <戦後50年シリーズ>第15回 宇宙物理の50年
03 浦野隆夫 国際交流と軍事研究--94年線形加速器国際会議での経験から
03 森川貞夫 <書評>関春南・唐木国彦編『スポーツは誰のために 二一世紀への展望』
03 日本科学者会議 オウム真理教への破壊活動防止法適用に反対する声明
04 <特集>日本農業の発展をめざして
05 <特集>エリートとは何か
05 石部正志 <戦後50年シリーズ>第17回 考古学の50年
05 丸屋博 原爆放射線の遺伝的影響
05 吉田正岳 <書評>尾関周二著『現代コミュニケーションと共生・共同』
06 <特集>現代社会を問う--社会の発展によせて
06 長砂實 社会主義のゆくえ
06 矢澤修次郎 現代世界の基本構造
06 清野正義 社会運動の地殻変動
06 星乃治彦 社会構成体論と歴史学の新傾向
06 高良鉄美 沖縄・民主・人権・平和
07 <特集>現代の家族論
07 特集まえがき
07 種村完司 家族の変貌と病理
07 八木三男 家庭と学校とのあいだ
07 山口和孝 現代の家族関係と反社会的宗教カルト・若者が家を捨てて宗教カルトに求めたもの
07 浅野富美枝 家庭生活と女性の自立
07 足立昌勝 破壊活動防止法の論理と構造
07 牧田幸人 核兵器使用の違法性と国際司法裁判所の勧告的意見
07 加藤志津子 サンクト・ペテルブルクからの手紙
08 <特集>戦争責任と戦後補償
08 前田 特集まえがき
08 吉田裕 戦争責任論の現在
08 山田朗 国家指導者としての天皇の<戦争責任>
08 横田力 立憲主義と戦争責任--日本国憲法の場合
08 前田朗 戦後補償問題の現在--日本軍「慰安婦」問題を中心に
08 亀山統一 <談話室>沖縄に来て思うこと
08 宮田和保 <書評>大谷禎之介・大西広・山口正之編『ソ連の「社会主義」とは何だったのか』
08 日本科学者会議 声明 中国の核実験に抗議し、すべての核兵器の廃絶と戦争のない平和な世界の実現を
09 <特集>いまメディアを考える--その課題と可能性
09 尾関周二 ディア・コミュニティの光と影-民主主義、身体性、エコロジーの観点から-
09 福岡義隆 樹木年輪による環境変化の推定に関する諸問題
09 平民研連 日米安保共同宣言と米軍基地のための土地とりあげ特別立法に反対する声明
10 山田英二 <扉のことば>核兵器と国際司法裁
 <特集>九州とアジア--その結びつきと交流への視点
10 伊藤隆 ポール・ランジュバン=没後50年によせて
10 伊藤恭彦 「国際貢献論」から非武装平和主義へ-平和のための国民的エートスの覚醒を-
11  <特集>アジアのエネルギー消費の増大と環境問題
11 <ミニ特集>科学技術基本法を考える
11 小沢隆一 安保「再定義」と平和憲法の立場
11 木村良夫 阪神・淡路大震災被災者の今
 11  橋本誠一  <書評>紀学仁主編/村田忠禧訳/藤原彰・粟屋憲太郎解説『日本の化学戦--中国戦場における毒ガス作戦』
12 <特集>地震はなぜ起きるのか
12 大竹昭郎 原水爆禁止1996年世界大会・科学者集会「人類と核兵器廃絶」の報告
12 世界科学者連盟第17回総会「核兵器完全廃絶」に関する決議